マイナビ「中途採用実態調査（2023年）」2024年問題への対応が顕著に表れる結果に

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：土屋芳明）は、2023年1～7月に中途採用を行った企業の人事担当者を対象に実施した「中途採用実態調査（2023年）」の結果を発表。本調査は、今年で4回目。

調査概要

「中途採用実態調査（2023年）」
調査期間／2023年7月12日（水）～7月18日（火）
調査方法／インターネット調査
調査対象／2023年1～7月に中途採用業務を担当し、募集活動をしており、採用費用の管理・運用に携わっている人事担当者
調査機関：株式会社マイナビ（アンケートモニター提供元：外部調査会社）
有効回答数／1600件
※調査結果は、端数四捨五入の関係で合計が100％にならない場合がある。
※n=30以下は参考値としている。

企業が中途採用を実施した理由「即戦力の補充」が最多

中途採用を行っている企業に、直近半年間（2023年1月～7月）の正社員の過不足感を聞くと、「余剰」が27.3％、「不足」が43.1％となった。役職やスキル別では特に「スペシャリスト人材（IT人材など）」が最も多く47.9％で専門人材が不足していることがうかがえる。

また、中途採用を実施した理由は「即戦力の補充」が48.1％で最多。業種別で見ると、「運輸・交通・物流・倉庫」業界は、「労働時間短縮への対応」が33.7%と全体平均より10pt以上も高かった。『2024年問題』へ向けた人材確保を進めていると考えられる。また、同業界では「年代別人員構成の適正化」、「定年退職者の増加」も全体よりも高い値となり、世代交代を見据えている企業が多いと推察される。

中途採用意向について、「積極的」は53.8％

中途採用活動の課題としては「求職者の質が低い」が36.3％で最も高かった。今後の採用基準の変化について聞いたところ、「書類選考」「面接」ともに「厳しくする予定」が増加した。

今後の中途採用意向について、「積極的」は53.8％で、「消極的」を大きく上回った。

中途採用の選考時にRJP「入社後の定着率が増えた」

企業が求職者へ「リアルな仕事情報の事前提供」を行うRJPについて、約8割の企業が「意図的に行っている」と回答。RJP実施の効果については「入社後の定着率が増えた」が33.1%と最も高く、選考においてリアルな情報提供は、社員の定着に役立っているようだ。

まとめ

直近半年間の中途採用では、「即戦力の補充」が重要視され、スペシャリスト人材の不足感が顕著である。今後求職者は未経験の業種・職種に転職したい場合、企業が即戦力と判断するスキルを身に付けることが重要となるだろう。