
- 人事
共働きの正社員のうち半数近くが「家計が苦しい」と回答 マイナビ調査
株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:土屋芳明)は、共働きの正社員20~59歳を対象に実施した「共働き世帯の正社員に聞いた 仕事・私生活の意識調査2025年(2024年実績)」の結果を発表。共働きの正社員全体の平均世帯年収や、家計に関する意識などを明らかにしている。
働きがいに関連する最新ニュースを配信します。
トレンドをいち早くチェックできます。
株式会社マイナビ(本社:東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員:土屋芳明)は、共働きの正社員20~59歳を対象に実施した「共働き世帯の正社員に聞いた 仕事・私生活の意識調査2025年(2024年実績)」の結果を発表。共働きの正社員全体の平均世帯年収や、家計に関する意識などを明らかにしている。
働きがいに関連する特集記事を配信します。
理想的な働き方の実現、業務効率化などに役立ちます。
新年度が始まって約1カ月。5月に入るとオフィスも少しずつ落ち着いた雰囲気に戻り、外部とのやりとりも本格的に始動します。取引先や顧客、お世話になった方への挨拶など、メールや手紙を送る機会も増えてくるでしょう。今回は、新緑の季節5月に使いたい時候の挨拶を、フォーマル・カジュアルなシーン別にご紹介。関係性やシーン、使用するツールに応じて使い分け、スマートなビジネスコミュニケーションを心がけましょう。
ここでしか読めない特別なコラムを配信中です。
各分野の専門家が勢揃いしています。
いざ現場でDXを始めようとしても、何から手を付けたらよいか分からないという声は多いものです。前回はDXを進めるうえでの課題や目的の共通認識化の重要性をお伝えしましたが、社内や現場で発見した問題に対して、具体的にどういう手段を講じれば解決するのか、どこでデジタルが活用できるのかといったことが分からないと、そこから先には進みません。鍵は、日頃から現場で問題に取り組んでいるメンバーが、デジタルへの関心や感度を高め、リテラシーを向上させることにあります。変化や進化の激しいビジネス✕デジタルの世界で、この点は欠かせない成功要因になります。
日本の働きがいを向上させるメディアオフィスのミカタでは、
年に2回「オフィスのミカタ通信」を発行しています。
総務・人事・経理ご担当者様に向けて最先端サービスや業界のトレンドを紹介しており、
効率的に情報の収集ができるものとなっております。
1月と7月、年に2回一都三県の10万社へ配布、
また、WEBサイトの会員様にも毎号無料で配布しています。
「業界相関図」は総務・人事・経理担当者を支えるサービスを視覚的に分かりやすく表したソリューションマップです。
業務が多岐に渡るバックオフィス部門の担当者にとって、頼れるパートナー選びは必要不可欠であり、最適なソリューションや効果的なサービスを的確に導入できるかどうかが「働き方改革」実現の鍵を握ると言っても過言ではありません。
「業界相関図」は総務・人事・経理担当者の方々が、世の中にどのようなサービスがあるのか、ひと目で把握することが出来るように、確かな実力を持った企業が提供しているサービスを5つのカテゴリーに分けてマッピングしています。
どこから着手して良いか分からないという方々に、まずご覧頂きたい「働き方改革」の必須アイテムです。