この連載では、リーダーシップやコミュニケーション力向上の研修を提供する当社が、「令和の管理職」に求められるマネジメントスキルを解説しています。今回と次回の最終回では、「適切な権限委譲（仕事を任せる力）」をテーマに、管理職が日々のマネジメントで実践できる具体的なノウハウを紹介します。
連載Vol.1では「メンタリングの基本とメンターの魅力」を、Vol.2では「女性・若手リーダー育成におけるメンターの、誤解とリスク」を取り上げました。今回は、最もご相談の多いテーマである「社外メンターを、どのように導入すれば形骸化せずに成果につながるのか」という問いにお答えしていきます。「社外メンターを導入したが、半年で制度が止まってしまった」「経営層からROIを問われたが、説明に窮した」「一部の意識の高い社員だけが利用し、組織全体の変化には至らなかった」——こうしたご相談は、決して珍しいものではありません。
メンタリングは、設計を誤ると簡単に形骸化します。逆に言えば、導入ステップを丁寧に踏めば、確実に人的資本経営の戦略的な柱に育つ施策でもあります。今回は、数多くの企業の導入支援から見えてきた「形骸化させないための5つのステップ」を、社外メンター導入に焦点を当ててご紹介します。
超高齢社会の進行とともに増え続ける「ビジネスケアラー」。その支援は、もはや福利厚生の一施策ではなく、企業の持続性を左右する経営課題です。2025年4月の法改正を受け、制度整備が加速する一方で、現場では「制度はあるのに使われない」という深刻なギャップが浮き彫りになっています。
このコラムでは、株式会社Works Human Intelligenceで制度設計や人事業務改革に携わってきた眞柴亮氏が、利用を阻む「4つの壁」の正体に迫ります。企業調査から見えたリアルな実態をもとに、支援策を単なる「形」で終わらせず、組織の力へと変えるための具体的な道筋を全6回の連載で示していきます。
