メンタルヘルスケア、経営層・マネジメント層で価値観の違いも　メンタルヘルステクノロジーズ調査　

株式会社メンタルヘルステクノロジーズ（所在地：東京都港区、代表取締役社長：刀禰真之介）は、20歳〜65歳の企業で働く従業員575名を対象に、職場のストレスに関する意識調査を実施した。調査結果の概要をお伝えする。

調査概要

調査概要：職場のストレスに関する調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2024年6月13日〜同年6月16日
有効回答：20歳〜65歳の企業で働く従業員575名
調査主体：株式会社メンタルヘルステクノロジーズ
出典元：20 歳〜65 歳の 企業で働く従業員 575 名を対象に、職場のストレスに関する意識調査を実施いたしました（株式会社メンタルヘルステクノロジーズ）
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない

9割以上が実感するメンタルヘルスケアの重要性

本調査結果を見ると「仕事でストレスを感じていますか。」との質問に「かなり感じる（26.8%）」「やや感じる（49.2%）」と、7割以上が「感じる」と回答している。

さらに「仕事を続ける上で、メンタルヘルスケアは重要だと思いますか。」との質問には「非常に重要だと思う（45.4%）」「やや重要だと思う（44.7%）」と、約9割がその重要性を実感していることが明らかとなった。

一方で「会社や所属する組織の経営層・マネジメント層と「ストレスに関する価値観の違い」を感じることはありますか」との質問では「非常に感じる（23.8%）」「やや感じる（49.9%）」と、価値観の違いを感じる人が7割を超えた。

続いて本調査では「会社や所属する組織の経営層・マネジメント層は、従業員のメンタルヘルスケアを重視し親身な対応をしていると思いますか。」と質問。その結果「あまりそう思わない（32.9%）」「まったくそう思わない（18.1%）」と、対応に不満を抱く人が半数を超えることがわかっている。

自社の取り組みを6割以上が認知せず

さらに「会社や所属する組織が行なっている「従業員のストレス対策」に関する取り組みを知っていますか。」との質問では「あまり知らない（36.9%）」「まったく知らない（28.2%）」と、6割以上が自社が従業員に対して行っているストレス対策を知らない実態が明らかになった。

また「メンタル不調を感じた際に、相談できる窓口機能は会社や所属組織にありますか（提携している外部の相談先も含む）、またそこに相談しようと思いますか。」という質問に対して「相談窓口はある／相談したくない（31.1%）」「相談窓口はない・知らない／あっても相談したくない（32.9%）」と、相談したくないと考える人が約6割となっている。

相談したくない理由としては「相談しても解決しないと思うから（54.3%）」「相談窓口の相手をよく知らない・信頼できないから（31.0%）」「プライバシーが担保されているか不安だから（28.5%）」が上位に並んだ。

まとめ

同社代表取締役社長の刀禰真之介氏は、厚生労働省の調査データ（※）で、精神障害を理由にした労災請求件数が3575件（前年度比892件の増加）と過去最高を記録したことが報告されていることに触れ、その背景に「経営層と現場従業員との間に大きなギャップが生じている可能性」があると指摘した。

本調査結果においても、経営者やマネジメント層との間に意識の違いを感じる人や、メンタルヘルスケアへの取り組みに不満を抱える人が多数いることが明らかになっている。従業員が本当に求めている取り組みは何なのか、どこに意識の違いが生まれているのか、改めて把握する必要がありそうだ。

※出典元：令和5年版過労死等防止対策白書（本文）（厚生労働省）