中途入社者の定着率向上のための取り組みは「入社前の社内見学や社員面談」がトップ　エン・ジャパン調査

エン・ジャパン株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：鈴木孝二）は、運営する採用支援サービス『engage』上で「中途入社者の定着（※）」についてアンケートを実施し、451社から得た回答をレポートにまとめ公開した。

※定着率の計算式　定着率＝【直近3年間に入社して現在も自社で働いている人数】÷【直近3年間の中途入社者数】×100

調査概要

調査方法：インターネットによるアンケート
調査対象：『engage』を利用している企業
有効回答数：451社
調査期間：2024年10月22日～11月13日
出典元：「中途入社者の定着」実態調査（2024） 定着率100％の企業が最も多い業種は「商社」、最少は「コンサルティング」。 中途入社者が最も退職に繋がりやすい時期は「3ヵ月未満」。 ―『engage』企業アンケート―（エン・ジャパン株式会社）

直近3年間の中途入社者の定着率「100％」の企業は約2割

本調査ではまずはじめに、直近3年間で中途入社者（正社員）を採用した企業391社に、定着率を尋ねている。その結果「100％」「80～99％」「60～79％」と回答した企業はそれぞれ24％になり、計74％の企業が「60％以上」の定着率を実現していることが明らかになった。

「100％」と回答した企業を業種別に見ると「商社（48％）」「メーカー（機械・電気・電子）（32％）」「IT・通信・インターネット（30％）」が上位に並んでいる。一方で「100％」の割合が低い業種には「コンサルティング（11％）」「運輸・物流・倉庫（16％）」「メーカー（素材・食品・医薬品他）（21％）」が並んだ。企業規模別では「49名以下（32％）」が最も高く「1000名以上（7％）」が最も低いという。

また、定着率に関してどのように捉えているのかを尋ねる項目では、自社の定着率を「高い」と捉えている企業は32％（とても高い：10％、高い：22％）で「適正値である」は36％「低い」は32％（低い：24％、とても低い：8％）であったことが報告された。

中途入社者が退職に繋がりやすいのは「1ヵ月以上3ヵ月未満」の時期

続いて本調査では「中途入社者が退職に繋がりやすいのは、入社後どのくらいの期間ですか？」と質問。その結果「1ヵ月未満（8％）」「3ヵ月未満（26％）」「6ヵ月未満（13％）」「1年未満（22％）」「2年未満（17％）」「3年未満（8％）」「3年目以降（5％）」との回答が寄せられている。「1ヵ月以上3ヵ月未満」が、最も退職に繋がりやすい時期だと考えている企業が多いようだ。

業種別で「1ヵ月未満」「3ヵ月未満」の割合が最も高かったのは「運輸・物流・倉庫」で、48％（1ヵ月未満：22％、3ヵ月未満：26％）と半数近くの企業が回答。企業規模別では「300～999名（47％）」と「1000名以上（42％）」が40％を超えている。

定着率を高めるために実施している取り組み

次に本調査では「今後、社員の定着率向上についてどのような対応をお考えですか？」と質問しており、59％の企業が「注力する（積極的に取り組む）」と回答したことが報告された。「注力する」「注力はしないが何らかの対応はする」と回答した理由については「育てた人材に退職してほしくないため（80％）」「新しい人材採用が困難なため（64％）」「職場の士気を下げないため（47％）」が上位に挙げられたという。

中途入社者の定着率を高めるために現在行っている取り組みとしては「入社前の社内見学や社員面談などギャップ対策（47％）」「直属の上司によるフォローアップ面談の実施（43％）」「研修やスキルアップ機会の提供（40％）」との回答が多く寄せられている。

まとめ

4割以上の企業で中途入社者の定着率が80%となっている一方で、業種や企業規模によって課題感の違いがあるようだ。

同社は本レポートの中で、中途入社者の早期離職を防ぐポイントとして「ギャップ（Gap）期待と現実の乖離を防ぐ」「リレーション（Relation）上司との関係構築」「キャパシティ（Capacity）業務量の適切な配分」の3つを挙げている。

中途入社者の定着率が向上すれば、採用・教育コストの削減や企業イメージの向上などへの効果も期待できる。改めて自社の状況を把握し、本レポートも参考にしながら今後の取り組みについて検討する機会としていただきたい。