テレワーク時の生産性に影響する要因調査アンケート

　株式会社アーデントが運営する「ICTオフィス相談室」では、「テレワーク時の生産性に影響する要因調査アンケート」を実施した。

テレワークで生産性がどう変わったか

　一番多かった回答は、80％に下がったという回答で、次に多かったのが生産性が変わらないとする回答だった。全回答の平均値をとると、「91％」となっている。

職種ごとの比較

　職種による差があるのかを比較してみたところ、特徴的だったのは、技術職（IT系）においては、明確に生産性が上がったという回答が多かったことである。

　なお、ほぼすべての職種で生産性が下がったという割合が多い中、営業職とIT系以外の技術職でも若干、生産性が上がったという回答が多かった。逆に大きく生産性が下がったのが、「販売・サービス職」と「専門職（コンサルティングファーム、専門事務所、監査法人）」と「総務」だった。

​業種ごとの比較

　業種による比較では、「IT系」「不動産・建設系」「マスコミ系」「商社系」で生産性アップグループの割合が多かった。

　逆に、「サービス系」は生産性ダウングループの方が割合がかなり多かった。ただ、職種に比べると、業種による割合差は比較的小さく、どちらかというと職種の方が生産性への影響が大きいことがわかった。

テレワーク頻度での比較

　テレワーク頻度による生産性への差を調べてみると、テレワーク頻度が週に3回以上だと生産性アップグループの方が割合が多く、週に2回以下のテレワーク頻度だと、生産性ダウングループの方が割合が多いという結果になった。

テレワーク時の生産性に影響する理由

　テレワーク時の生産性に影響する理由については、「テレワークする環境」が一番多い回答となった。次いで、「テレワーク環境を整えるITツール＆通信ツール」「テレワーク時にコミュニケーションしやすい仕組みや環境」という順番になっている。

理由比較

　生産性に影響をする要因を生産性アップグループと生産性ダウングループで比較してみると、生産性アップグループでは、「テレワーク環境を整えるITツール＆通信ツール」と「テレワークするための周辺機器」「個人の対応能力」などが要因と考える割合が多いことが分かった。

調査概要

　調査方法：WEBアンケート
　調査期間： 2021年4月16日～22日
　調査対象：テレワークを現在している59歳以下の会社員205人

まとめ

　調査の結果から考えると、企業としてテレワーク時の生産性を上げるためにできることは、環境整備のサポートということが言えるだろう。

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