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企業のサステナビリティ活動がエンゲージメントに影響あり? プラス株式会社ファニチャーカンパニー調査

2024.09.03

プラス株式会社ファニチャーカンパニー(所在地:東京都渋谷区)は、「職場の居心地」に関連する身近なテーマでのさまざまな調査を行っている。今回は「企業のサステナビリティ活動」をテーマに調査を実施。デスクワークが中心のハイブリッドワーカーを対象に「自分が働く企業のサステナビリティ活動」とそれに対する印象を尋ね、レポートとして公表した。

調査概要

調査方法:インターネット調査
回収日:2024年8月8日
対象:デスクワークが中心の、オフィスワークとリモートワークの両方を行っている日本全国のハイブリッドワーカー
サンプル数:500人
出典元:プラス株式会社ファニチャーカンパニー【職場の居心地WEB調査】第17回 
※本調査ではサステナビリティ活動の定義について「気候変動への対応など環境問題への取り組み」に限定

サステナビリティ活動とエンゲージメントの関係性

サステナビリティ活動とエンゲージメントの関係性

本調査ではまずはじめに「あなたが勤める企業はサステナビリティへの取り組みに積極的であると思うか」と質問。その結果「とてもそう思う」「そう思う」の合計が48%と約半数に及ぶことがわかった。

次に、この結果とエンゲージメントとの関係を調べるため「現在勤める会社を親しい友人・知人に勧めたいと思いますか?」と質問し、前項目とのクロス集計を実施。勤め先がサステナビリティ活動に積極的だと「とても思う」「思う」と回答した群では「知人・友人にとても勧めたい」「勧めたい」が半数以上であったのに対し、「思わない」「全く思わない」と回答した群では「勧めたいと思わない」「全く進めたいと思わない」の合計が8割を上回る結果となった。

「勧めたい」の合計値(=上グラフの黄色部分)を見ると「(サステナビリティ活動に)積極的だととても思う」群と「全く思わない」群の間には80.6ポイントもの開きが。企業のサステナビリティ活動への姿勢が、従業員のエンゲージメントに大きな影響を与えることが示唆された。

企業に求めることは「身近な取り組み」

企業に求めることは「身近な取り組み」

続いて本調査は「サステナビリティ活動に関して企業に求めることは何か」と質問。「求めるものは何もない」の回答者を省いた356名について、結果をまとめている。

その結果、最も多く挙げられたのは「職場やオフィスでの書類削減やごみの削減など、従業員ができる身近な取り組みを推進する」で、続いて「オフィス環境やオフィス家具、事務用品などを環境に配慮したものへアップデートさせる」が並ぶ。

本調査ではさらに「環境に配慮したオフィス家具があることで、サステナビリティへの取り組み意識が変わると思うか」を質問しており、「とてもそう思う」「そう思う」の合計が59%となったことも報告された。

まとめ

サステナビリティ活動について、何から始めればいいかわからないと悩む企業も少なくないだろう。東京都のポータルサイト「東京サステナブルNavi」や東京都中小企業振興公社のSDGs経営推進事業ポータルで紹介されている事例(※1、※2)を見ると、身近なところからヒントを得て取り組んでいるという企業が多いようだ。

本調査でも従業員らは「身近な取り組み」の推進を求めていることが判明している。難しく考えすぎず、まずは誰もが取り組みやすいことから始めてみることも大切ではないだろうか。車内全体の意識が向上すれば、そこからまた新たな取り組みが生まれることもあるだろう。

取り組み事例を紹介するウェブサイトも多い。他社の取り組みや本調査結果も参考に、今後の自社での取り組みについて検討していただきたい。

※1:東京サステナブルNavi
※2:東京都内中小企業のSDGs取組事例(公益財団法人東京都中小企業振興公社)