「中程度から深刻なスキル不足」を経験する企業が71％　ヘイズ・ジャパン調査

ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社は、、2024年後半の6週間にわたり、3670人の採用担当者を対象に調査を実施し、企業が直面するスキル不足の実態を明らかにした。また、スキル不足の主な要因、採用が難しい職種、2025年の人員計画の見通しについても調査している。

アジア全体の実態

同社の報告によると、2024年にはアジアの採用担当者の62％が「中程度から深刻な」スキル不足を経験し、さらに26％が軽度のスキル不足を感じていることが明らかになった。

また、スキル不足の主な要因については、47％の採用担当者が「他社との競争」を最大の課題として挙げている。また「給与水準（33％）」「昇進機会の不足（27％）」といった回答も上位に並んだという。

さらに、企業が特に採用に苦戦している職種として「中堅レベルの職種（55％）」「マネージャーレベル（37％）」「エントリー／ジュニアレベル（20％）」「Cレベル（13％）」「ディレクターレベル（12％）」などが挙げられたことも判明している。

このような課題に対する取り組みとして、33％の採用担当が「社員の定着」に重点を置いたHR投資を計画しており、27％は「社員の採用」を優先事項として挙げたことも明らかになった。

日本では採用を強化しスキル不足の補填へ

同社は日本がアジアで最も深刻なスキル不足に直面していることを指摘。「マレーシア（64％）」「中国（60％）」を上回り、タイと並ぶ71％の企業がその影響を受けているという。また、38％の企業が「他社との競争」をスキル不足の主な要因として挙げたことも報告された。

そうした中で、スキル不足に対応するために56％の企業が2025年に人員を増やす予定であることがわかった。そのうち14％の企業は5〜10％の増員を計画しており、さらに14％が10％以上の人員増加を見込んでいるようだ。一方で、15％は今年の人員増を予定しているものの、具体的な増加率は未定であると回答したことも判明している。

また、採用計画と並行して、社員の定着を優先事項とし、必要不可欠な人材の確保に注力している企業が31％となったことも報告された。

採用困難な職種については「中堅レベル（54％）」が多く挙げられており、次いで「マネージャーレベル（46％）」「エントリー／ジュニアレベル（19％）」が続いたという。

出典元：ヘイズ・スペシャリスト・リクルートメント・ジャパン株式会社

まとめ

本調査では日本の企業が深刻なスキル不足に直面している実態が明らかになった。アジアの中でその割合が最も高く、その深刻さがうかがえる。人員増加で補填する動きがみられるが、採用競争が激化する中でどの程度の補填ができるか不透明な部分も大きいのではないだろうか。

スキル不足の解消には人員増加のみならず、既存従業員のスキルアップに向けた取り組みも重要となるだろう。改めて従業員の育成計画や定着について、今後の取り組み内容を見直す機会としていただきたい。