オフィス用具の買い方・会計処理の方法。買取り・レンタル別おすすめの通販サイトも紹介

文具などのオフィス用具はストック管理して、欠品する前にまとめて購入している企業は多いだろう。わざわざ大量のストックを自社に置かなくても、注文後に迅速にオフィスまで運んでくれるオフィス用品の通販サービスが活況だ。今回はそういった通販サービスからオフィス用具のレンタルサービスまで紹介していく。

オフィス用具を買取りですばやく購入できるおすすめサービス

オフィス用具をスピーディに届けてくれて、便利な通販サービスを提供しているおすすめのサイトを見ていこう。

ASKUL
オフィス事務用品の元祖といえば「ASKUL」。文具から医療用品、工具までそろい、幅広い業種の会社が利用している。取扱アイテム数は約100万点。注文した当日、または翌日に届けてくれる上、法人会員は1,000円以上の注文で配送料無料だ。
（「ASKUL」のサービスはこちら）

たのめーる
大塚商会が運営する「たのめーる」は、法人なら200円以上の注文で送料無料という安さが魅力のオフィス用具通販サービスだ。最短当日、または翌日に届けてくれる。ちょっとした文房具の補充でも気軽に頼めるのが特徴だ。ポイントを貯めて商品と交換することができる。
（「たのめーる」のサービスはこちら）

カウネット
文具メーカーのコクヨが提供しているのは「カウネット」。他社との大きな違いは、カウコレという仕事の困りごとを解決するために開発したオリジナル商品があること。1,000円以上の購入で送料無料になり、365日返品無料の引き取りサービスも行っている。
（「カウネット」のサービスはこちら）

オフィスコム
オフィス家具の通信販売に力を入れている「オフィスコム」。3,300円以上の注文で家具も送料無料で配達してくれる上、対応エリア内であれば組み立て設置の依頼も可能だ。家具は実際に目で見て選びたいという事業者向けに、東京・神奈川・愛知・大阪・福岡・宮城にショールームを設置している。オフィスづくりのプロに無料相談できるため、ぜひ利用してほしい。
（「オフィスコム」のサービスはこちら）

モノタロウ
取扱点数1,800万点と圧倒的な品ぞろえを誇る「モノタロウ」は、現場を支えるネットストア。事務用品だけでなく、建築用工具や農業用具、厨房機器など幅広い職種の現場を支えている。3,500円以上の注文で送料無料だが、1回7,000円以上の注文をするとその月は何回買っても送料無料になる。
（「モノタロウ」のサービスはこちら）

オフィス用具は買取りかレンタルか

オフィス用具を新たに準備する際、買取りかレンタルのどちらにしようか迷う担当者も多いだろう。
消耗品に関しては買う以外の選択肢はないが、家具や機器類はレンタルを取り入れて初期コストを抑えるのも選択肢の一つだ。買取りの場合は保守管理等を自身でやらなければならないが、レンタルならレンタル会社にお任せできるのも導入検討の材料になるだろう。

オフィス用具をレンタルでコストを抑えて利用できるおすすめサービス

初期コストを抑えられるオフィス用具のレンタルサービスを提供している会社を紹介する。

オフィスなんでもリース
オフィス内の家具から、機器、間仕切りまで、オフィスの立ち上げに必要な商品すべてをまとめてリースできる「オフィスなんでもリース」。中古家具もリースできるため、設置にお金をかけたくない場合にもぴったり。金利手数料が無料な上、延長も可能だ。
（「オフィスなんでもリース」のサービスはこちら）

TrendRent
オフィス家具と機器のレンタルサービスをしている「TrendRent」。リースとの違いは、資産登録せずに経費計上が可能な点。また、リースの場合は中長期の契約となるが、TrendRentは依頼者の希望期間で契約ができるのも強みだ。
（「TrendRent」のサービスはこちら）

オフィスレスキュー119
ネットで掲載されている中古オフィス家具のレンタルができる「オフィスレスキュー119」。総在庫数4万点以上で、定番オフィス家具からデザイナーズ家具までそろっている。一時的な増員で短期間オフィスのレイアウトを替えたいというときにぴったりだ。
（「オフィスレスキュー119」のサービスはこちら）

仕事を効率よく進めるために必要なオフィス備品一覧

仕事をスムーズに進めるためにはオフィスの備品が不可欠。多くの企業で必要とされる備品をチェックしていこう。

〔印鑑関係〕
角印、ゴム印、朱肉、捺印マット

〔筆記具〕
ボールペン、サインペン、替え芯、蛍光ペン

〔事務所用品〕
ハサミ、カッター、修正ペン・テープ、ホッチキス・針、穴あけパンチ、クリップ

〔ファイル関連〕
ファイル、クリアホルダー、ファイルボックス

〔メモ用品〕
ふせん、メモ帳、ノート

〔事務用品〕
社名入り封筒各種、名刺、キーボックス、小型金庫

そのほかにも、コピー用紙や電卓・電池といった細々としたものが必要になる。業種によって必要なものが異なるので、自社で必要なものをリストアップしておくとよいだろう。

オフィス用具の会計処理と勘定科目・減価償却の考え方

続いては経理担当者がおさえておきたいオフィス用具に関する知識。用具によっても企業規模によっても勘定科目が変わるため注意が必要だ。会計処理について、しっかりと頭に入れておきたい。

● 消耗品費と備品で会計処理が変わる
会社の帳簿を作成する際に欠かせない勘定科目。ただ、法律で科目分けのルールが決まっているわけではないので、多くは企業ごとに独自のルールに沿って科目分けをしている。

参考までに国税局が消耗品費として挙げている定義を掲載する。
・帳簿、文房具、用紙、包装紙、ガソリンなどの消耗品購入費
・使用可能期間が１年未満か取得価額が10万円未満の什器備品の購入費
取得価額が10万円未満であるかどうかは、税込経理方式又は税抜経理方式に応じ、その適用している方式により算定した金額による
（参考： 国税庁「確定申告作成コーナー　よくある質問」）

この定義に当てはまらない、耐用年数1年以上のもので取得金額が10万円以上のものが備品となる。該当する金額の上限は企業規模によって異なるので、詳しくは次の項を参考にされたい。

● 中小企業と大企業でフィス用具の勘定科目の振り分けが変わる
企業規模でオフィス用具の勘定科目が違うため、自社の規模に合わせた科目を設定するようにしてほしい。具体的には以下の通りだ。

「中小企業・個人事業主」
　10万円未満　　　　　消耗品費
　10万円〜30万円未満　備品費
　30万円以上　　　　　 備品

「大企業」
　10万円未満　　　　　消耗品費
　10万円〜20万円未満　備品費
　20万円以上　　　　　 備品

● 高額なオフィス用具は減価償却として会計処理がされる場合も
減価償却とは、固定資産を取得した際にかかった費用を購入年に全額費用とせず、耐用年数に応じて配分し、期ごとに相当する金額を計上していく科目のことをいう。節税効果を得られたり、企業の業績を正しい数値に近づけたりすることができる一方、会計処理に手間かかるというデメリットもある。

減価償却できる資産の条件は「業務に使用する資産」「経年劣化する資産」となり、高級なオフィス用具も当てはまる。会計処理の負担を避けたい場合、購入ではなくレンタルを利用するのも一つの手だ。

まとめ

オフィス用具の手配は業務の一環ではあるが、メインの仕事ではないだろう。できるだけ負担なく進められるように、オフィス用具通販を利用したりレンタルを活用したりして、メインの仕事に従業員が注力できるようにサポートしよう。自社にとってどのサービス会社が最適なのか、ぜひ上記記事を参考にしながら利用頻度の高い部署内で検討し、利用してみてほしい。

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