法人向けオフィス通販比較。経費コスト削減のためのサービスの選び方

オフィス用品には消耗品が多く、担当するバックオフィス部門は常に在庫を切らすことなく備品を管理するために日々気を使っていることだろう。そこで利用したいのが法人向けオフィス通販サービスだ。今回は主要なサービスについて紹介するとともに、サービスの選び方について解説する。

主要な法人向けオフィス通販サービス・サイトの特長

まずは、オフィス通販サービスを利用する際に多くの人が比較対象にする大手5社の特徴を紹介する。

Amazonビジネス
「Amazonビジネス」は、もはや知らない人はいないネット通販大手Amazonの法人・個人事業主向けのサービスだ。無料で登録でき、個人アカウントでの購入よりもオフィス用品が割安で販売されていたり、大量購入で割引が受けられたりする。Businessプライム会員であれば注文金額に関わらず配送料は無料になる。
https://business.amazon.co.jp/ja/home

アスクル
ネット通販が今のように一般的ではなかった時代、店頭に行かないと手に入らなかったオフィス用品を明日届ける（明日来る）ことをモットーに事業を展開したオフィス通販の先駆けである「アスクル」。事務用品だけでなく、オフィス家具や医療用具、工事用具までありとあらゆるものを取り扱っていて、オリジナル商品も展開している。購入した金額に応じてポイントが貯まり、賞品との交換が可能。365日以内であれば、返品・交換が可能だ。
https://www.askul.co.jp/

たのめーる
大塚商会が展開する「たのめーる」は、オフィス用品から家電、介護用品まで幅広い品揃えが特徴のオフィス通販。ハッピーポイントという独自のポイント制度を導入しており、貯まったポイントで賞品と交換できる。また、まとめ買い割引サービスも行っている。
https://www.tanomail.com/

モノタロウ
工具等の現場仕事の商品が充実しており、現場を支えるネットストアを謳う「モノタロウ」は、なんと取扱点数が1800万点と桁違い。安くて汎用性の高いオリジナルブランドは出荷後1年間の返品保証付きで、現場仕事の頼れるパートナーとなっている。
また、モノタロウは配送料無料のハードルが他と比べて高く感じるが、WEB注文の場合は一回7000円以上購入した月は、同月中は配送料が無料になるサービスも展開している。
https://www.monotaro.com/

カウネット
文具メーカーのコクヨが運営する「カウネット」は、コクヨならではのこだわりが詰まったオリジナル商品「カウコレ」シリーズが購入できることが大きな特徴だ。購入後365日以内なら返品無料というサービスも展開している。さらにお得なポイントプログラムを導入しており、貯まったポイントはギフトカードやお菓子と交換したり、商品購入時の値引きに利用したりできる。
https://www.kaunet.com/

法人向けオフィス通販の比較・選び方の留意点

主要なオフィス通販サービスについて、比較表を見てほしい。複数社のサービスで迷っている場合、以下のように送料や送料無料になる金額、取り扱い点数、支払い方法に関しては必ずチェックしてほしい。表にはないが、もう一点気をつけたいのが配送スピードだ。詳しくは後述する。

大口発注の際の割引率が高い
大口発注をする回数が高い場合、割引率ができるだけよいサービスを選ぶと消耗品購入のコストダウンを図ることができる。

品目・取り扱い物品が豊富
取り扱い点数にばらつきはあるものの、ニッチな商品を求めていない限り、どのサービスを利用しても希望の商品は手に入ると思っていいだろう。ただ、各社でオリジナル商品を販売していたり、ニッチな商品が豊富だったりと違いがあるため、自社にとって必要な商品が充実しているサービスを見つけてほしい。

配送サービスの料金が安い
送料無料ラインには各社で幅があるため、しっかりチェックしたい。ある程度まとめて購入する場合は最低料金を気にするよりも、取り扱い品目を重視した方がよいだろう。ストックスペースがあまりないような会社の場合は、できるだけ安い金額で送料無料になるサービスを選ぶとこまめに注文しやすい。

手元に届くまでのスピードが速い
現在主要なオフィス通販サービスでは、どこも当日配送または翌日配送を行っているが、当日配送の締め切り時間やサービス対象エリアは各社で異なっている。自社がサービスエリア内に入っているか確認したのち、締め切り時間もチェックするなど、各社で見比べてほしい。

複数のオフィス通販サービスの併用も一手

同じ商品でもサイトごとに最安値が異なることは、よくあることだろう。できる限り安値で購入したい場合、複数のサービスを利用するのも手だ。また、各サービスが展開しているオリジナル商品を利用したい場合なども併用を視野に入れたい。

しかし、複数サービスを比較検討する時間的コストや、請求書の整理・支払い等の管理業務もかさむため、バランスを見ながら併用についても検討してほしい。

まとめ

バックオフィス部門にとって、備品の購入はできる限り簡便に済ませたい業務。業務効率を上げるためにオフィス通販サービスの利用はかなり有効だ。個人サービスと比べて法人割引が受けられたりまとめ買いが充実していたりと、専用サイトならではの特典も詰まっている。ぜひ未利用の場合は各社を比較して導入を検討してほしい。