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【20代の意識調査】緊急事態宣言の再発令で「転職活動が厳しくなる」と感じる20代は78.4%

2021.01.25

 株式会社学情(本社:東京都中央区/大阪市北区、代表:中井清和)は、二度目となる緊急事態宣言が各地で発令されていることを受け、20代の転職希望者に緊急アンケートを実施した。

緊急事態宣言の発令で78.3%が「転職活動が厳しくなる」

 「緊急事態宣言の発出で転職活動が厳しくなると感じることはありますか」と質問したところ、78.3%が「厳しくなると感じる」と回答した。具体的には、「Web面接だけでは熱意をアピールしにくい」「経済活動の縮小で、採用数が減るのではないか」などの声が挙げられた。

 一方で、21.7%の人は「厳しくなるとは感じない」と回答した。具体的には「希望するIT業界は、採用数を増やしている企業が多い」「オンラインで選考に参加できる機会が増えているため、前回の緊急事態宣言時よりも影響は限定的だと思う」などの声が挙げられた。

9割以上が不安や危機感を抱く

 「転職活動に対して、不安や危機感を抱くことはありますか」と質問したところ、90.5%が「不安や危機感を抱く」、9.5%が「不安や危機感は抱かない」と回答した。

 9割以上の人が何らかの不安や危機感を抱える中、「具体的にどんな不安や危機感を抱きますか」と質問したところ、最も多かったのは「希望する企業や業種に内定を得られるか」で78.7%であった。次いで「希望する企業や業種で、採用のハードルが上がるのではないか」が41.3%、「希望する企業や業種で、採用数が減るのではないか」が36.3%と続いた。採用のハードルが上がったり、採用枠が減ることで内定獲得が難しくなることに不安を感じている人が多いことが明らかとなった。

まとめ

 今回の調査では、緊急事態宣言の再発令を受け、多くの転職希望者が不安を抱えていることが明らかとなった。先行きの見えないコロナ禍において、優秀な人材を確保するためにも、Web面接における工夫などが重要と言えそうだ。

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