第1回緊急事態宣言から1年、テレワーク本格化の“その後”に関する調査結果

2021.05.27

　株式会社ブイキューブ（本社：東京都港区、代表取締役社長：間下直晃）は、第1回、第2回の緊急事態宣言期間における働き方を比較し、Web会議利用の実態と、ニューノーマル時代のオフィスのあり方に関する調査を行った。

新型コロナ流行後、「Web会議の頻度が増えた」80.3％

　80.3％の人はコロナ流行後にWeb会議の頻度増加を感じていることがわかった。

　出勤形態に関して尋ねたところ、「原則テレワーク」で働く人は第1回宣言時には42.2％だったところ、第2回宣言時には27.5％と減少が見られた。一方、「テレワーク・出社併用」、「原則出社」で働く人はいずれも増加が見られる結果となった。

　第1回と第2回の緊急事態宣言期間でそれぞれ、オフィスの自席または（会議室以外の）フロア内でWeb会議をしたことがあるかどうか聞くと、第1回宣言時には「ある」が66.7％だったのに対し、第2回宣言時には「ある」が71.2％に上昇した。

　2回の緊急事態宣言期間でそれぞれ、オフィスの自席または（会議室以外の）フロア内でWeb会議をしたことがある人にその理由を聞くと、いずれの期間でも「会議室が足りないから」が4割超となった。

　2回の緊急事態宣言期間でそれぞれ、オフィスフロアで周囲の人がWeb会議しているのを「うるさい」と感じた経験の有無を聞くと、いずれの期間でも約半数の人が周囲で行われるWeb会議をうるさいと感じていることがわかった。

　ニューノーマルな時代においてオフィスに期待することを聞くと、「ソーシャルディスタンスが確保されている」、ついで「Web会議用のスペースがある」、「ディスプレイや椅子などのハードが整っている」と続いた。

　調査名称：「ニューノーマルな働き方におけるWeb会議の実態調査」
　調査方法：インターネット調査
　調査期間：2021年4月
　調査対象：東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県のいずれかに居住する、第1回・第2回の緊急事態宣言期間中の両方で月1回以上のWeb会議を行っていた会社員498名

　新しい働き方が浸透する中で、オフィスには感染症対策と働きやすさの両立が求められているようだ。これを機に、自社のオフィス環境を改めて見つめ直してみてはいかがだろうか。

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