2021年マンパワーグループ人材不足調査結果「人材確保が困難」世界平均69％

総合人材サービスのマンパワーグループ株式会社 (本社・東京都港区、代表取締役社長：池田 匡弥、以下マンパワーグループ)は、日本を含む世界42カ国・地域の雇用主を対象に、「人材確保の難易度」「人材確保が極めて困難なスキル」「従業員に求められるソフトスキル」について調査を行い、その結果を発表した。

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人材確保の難易度

14回目を迎える本調査は、世界42ヵ国・地域における19,046人の雇用主を対象に実施。人材不足を感じている雇用主は、前々年比9パーセント上回る69％に達し、調査開始以来、最も人材の不足感が強い結果となった。日本では、前々年比12％ダウンの76％となり、約10年ぶりに80％を下回っている。

日本において人材確保が極めて困難なスキル

2020年以降、企業のテレワーク導入・DX推進などにより、自社システムツールの整備を急務で進める企業が増加したことで、IT・データ関連のスキルを持つ人材の需要が高まっている。しかし、労働力人口が減っていくことが想定される日本においては、人材確保の一環としてIT人材の教育・育成が求められる。デジタル時代に突入し、働き方そのものが見直されている現在、企業においては新スキルを必要とするポジションの見直しも同時に進めていくことが不可欠だ。

世界で高まるソフトスキルの重要性

Covid-19のパンデミック後に求められるソフトスキルとして、『自律性』や『協業力』が上位項目に挙がった。リモートワークが常態化し、柔軟な働き方を求める従業員のニーズに対応するため、企業は社員に合わせた職場環境を整えている。このような状況下では、自身のスキルアップにかかる時間を確保することを考慮しつつ、周りと業務を協業できるソフトスキルを装着することが重要だ。

調査概要

調査時期：2021年1月15日～1月26日
調査対象：世界42ヵ国・地域における19,046人の雇用主等（国内：1,075人の採用担当者）
調査方法：次のいずれかの方法で回答を収集。(1) 電話による聞き取り (2) 電子メールによるアンケート

マンパワーグループ リサーチセンター

マンパワーグループは、世界最大級の総合人材会社としての豊富な実績を生かし、様々なソリューションを提供。リサーチセンターでは労働市場の将来と現状を見据え、今後の変化を予測するために、定期的に労働市場の考察をおこなっている。

まとめ

新型コロナウイルス感染症拡大の影響により、人材ニーズにも変化が起こっているようだ。

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