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コロナ収束後の継続意向「除菌・消毒」は80%「ソーシャルディスタンス」は65%

2021.08.17

PIAZZA株式会社(代表取締役CEO 矢野 晃平)は、同社が企画・開発・運営をする地域SNS「ピアッザ」内にて「コロナ後の『新しい生活様式』に関する意識調査(回答数1,323名)」を実施し、結果を公開した。

「コロナ後の『新しい生活様式』に関する意識調査」について

新型コロナウイルスの感染拡大以降、日常生活とコロナ感染拡大防止対策を両立していくための『新しい生活様式』は、日本国民の間でもすっかり定着した。本調査は、コロナ後の『新しい生活様式』に関する意見を明らかにすることを目的に実施したものである。

調査:地域SNS「ピアッザ」内にて実施
調査時期:2021年7月20日〜7月21日
調査方法:インターネット調査法
有効回答数:1,323

集計結果サマリーと論点等

・コロナ収束後の継続意向、「除菌・消毒(手指含む)」は80%、「ソーシャルディスタンス」は65%

・コロナ感染対策が不要になる時期は「2022年後半」という意見が25%で最多、「不要になることはない」という回答も16%

・コロナ対策で政府に期待することは「科学的データの提示」が66%でトップ、「協力者を支援する制度」が54%

・「飲食デリバリー」は77%、「飲食テイクアウト」は76%が継続したい

・「オンライン会議」は70%が導入し83%が継続意向。「テレワーク」と「時差通勤」の継続意向は85%、86%と高い

回答者属性

・性別|女性:70%、男性:29%、未回答:1%

・年代|30〜40代:77%(20歳未満:0%、20代:6%、30代:48%、40代:30%、50代:13%、60歳以上:4%)

・居住地|東京都(23区):44%、神奈川県:19%、大阪府:11%、千葉県:6%、愛知県:5%、東京都(23区以外):5%、兵庫県:4%、愛知県:4%、その他:8%

・同居家族|配偶者:83%、子ども:75%、親:8%、一人暮らし:9%、その他:1%

・職業|会社員:51%、専業主婦・主夫:22%、パート・アルバイト:10%、自営業・フリーランス:7%、公務員:5%、その他:5%

PIAZZA株式会社

地域の住民同士やそこで働くひとたちをつなぎ、ひとりひとりがより暮らしやすく、より活き活きとした暮らしを実現するために“人々が支え合える街を創る”というミッションのもと、地域の広場アプリ「ピアッザ」の開発・運営や、コミュニティ施設の企画・運営をしている。

まとめ

新型コロナウイルス感染症の影響から始まった新しい生活様式。手洗いやデリバリー、テレワークなどについて、コロナ収束後も継続したいと考える人が多いようだ。

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