コロナ収束後の継続意向「除菌・消毒」は80%「ソーシャルディスタンス」は65%

PIAZZA株式会社（代表取締役CEO 矢野 晃平）は、同社が企画・開発・運営をする地域SNS「ピアッザ」内にて「コロナ後の『新しい生活様式』に関する意識調査（回答数1,323名）」を実施し、結果を公開した。

「コロナ後の『新しい生活様式』に関する意識調査」について

新型コロナウイルスの感染拡大以降、日常生活とコロナ感染拡大防止対策を両立していくための『新しい生活様式』は、日本国民の間でもすっかり定着した。本調査は、コロナ後の『新しい生活様式』に関する意見を明らかにすることを目的に実施したものである。

調査：地域SNS「ピアッザ」内にて実施
調査時期：2021年7月20日〜7月21日
調査方法：インターネット調査法
有効回答数：1,323

集計結果サマリーと論点等

・コロナ収束後の継続意向、「除菌・消毒（手指含む）」は80%、「ソーシャルディスタンス」は65%

・コロナ感染対策が不要になる時期は「2022年後半」という意見が25%で最多、「不要になることはない」という回答も16%

・コロナ対策で政府に期待することは「科学的データの提示」が66%でトップ、「協力者を支援する制度」が54%

・「飲食デリバリー」は77%、「飲食テイクアウト」は76%が継続したい

・「オンライン会議」は70%が導入し83%が継続意向。「テレワーク」と「時差通勤」の継続意向は85%、86%と高い

回答者属性

・性別｜女性：70%、男性：29%、未回答：1%

・年代｜30〜40代：77%（20歳未満：0%、20代：6%、30代：48%、40代：30%、50代：13%、60歳以上：4%）

・居住地｜東京都（23区）：44%、神奈川県：19%、大阪府：11%、千葉県：6%、愛知県：5%、東京都（23区以外）：5%、兵庫県：4%、愛知県：4%、その他：8%

・同居家族｜配偶者：83%、子ども：75%、親：8%、一人暮らし：9%、その他：1%

・職業｜会社員：51%、専業主婦・主夫：22%、パート・アルバイト：10%、自営業・フリーランス：7%、公務員：5%、その他：5%

PIAZZA株式会社

地域の住民同士やそこで働くひとたちをつなぎ、ひとりひとりがより暮らしやすく、より活き活きとした暮らしを実現するために“人々が支え合える街を創る”というミッションのもと、地域の広場アプリ「ピアッザ」の開発・運営や、コミュニティ施設の企画・運営をしている。

まとめ

新型コロナウイルス感染症の影響から始まった新しい生活様式。手洗いやデリバリー、テレワークなどについて、コロナ収束後も継続したいと考える人が多いようだ。

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