企業広告シリーズ展開をスタート！伝え方を改革できれば働き方も改革できる

プレスリリース配信サービス「PR TIMES」等を運営する株式会社 PR TIMES（東京都港区、代表取締役：山口拓己）は、一般的には認知されていないが本来PRが持っている大きな可能性について、社会課題である働き方改革をテーマに訴求する企業広告「伝え方を改革できれば、働き方も改革できる。」のシリーズ展開を2021年11月15日より開始した。

概要

同社はシリーズ初回となる企業広告を、一般社団法人日本経済団体連合会（東京都千代田区、会長：十倉雅和）が発刊する機関誌「月刊 経団連11月号」（2021年11月15日発売）へ掲載した。次回は「月刊 経団連1月号」（2022年1月1日発売予定）へ掲載予定。また、展開する場を誌面広告以外にも形を変えて派生展開することを構想している。

シリーズを通して伝えたいこと

PR（パブリック・リレーションズ）は、企業や団体が活動するうえで欠かせない思想であり、現代においてその重要性はますます高まっている。一方で、宣伝・広告を表す言葉と混同されることも多く、一般的な認知として十分に本来PRが持つ大きな可能性が伝わっていないという課題がある。

同社は、まず企業を取り巻くステークホルダーのうち最も身近な存在である社員との関係を対象に、近年の社会課題である働き方改革について、PRとのつながりを切り口に問いかけることで、PRが果たせる役割の大きさについて改めて目が向けられるきっかけをつくり出そうと考えた。

伝え方に着目することで、これまでうまく進められずにいた社内改革を再始動させることができる、そのような気付きをもたらすメッセージを発し続けたいとしている。

PRを民主化するための活動について

PRは、企業とそこに所属する個人にとって大切な存在との間でなされる、お互いに有意義な関係を築くためのコミュニケーションを起点としたあらゆるプロセスである。社会の声に耳を傾けて、自らを取り巻く環境や社会における自らの存在を把握し、それらに応えるように行動し、自ら変化した結果を伝えていく絶え間ない実践の積み重ねだ。

同社は、PRが持つ可能性と果たせる役割に共鳴し、それをより広く伝えることで多くの企業と個人がPR活動できる状態、いわばPRの民主化を進めることで社会が前進できると信じて、そのための活動をこれまでも行ってきた。今後もPRが本来持つ価値を伝え続けていくとしている。

まとめ

PRは、その概念が奥深いがゆえに解釈の幅が広い言葉である。PRが持つ本来の価値や役割について、今一度考えてみるのもいいかもしれない。

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