人事６割がテレワークで「従業員のメンタル不調が増加」と回答

早稲田大学と共同実証研究中の法人向けセルフメンタルケア事業「Mental-Fit」を運営する株式会社SENが、日本全国の人事担当者315人を対象にテレワーク実施後の従業員のメンタルヘルスの状況に関する調査を実施した。

出典：Mental-Fit リサーチ（株式会社SEN）
Mental-Fit 公式サイト
株式会社SEN公式サイト

調査概要

調査対象：日本全国の人事担当者
調査期間：2021年10/22 〜10/25
調査方法：Webアンケート
有効回答者：テレワーク実施中の企業で労務管理業務を行っている全国の人事担当者315名
調査内容：テレワーク開始後の従業員のメンタルヘルスの状況やストレス対策について

59.7%がテレワーク導入後に「従業員のメンタルの不調が増加した」と回答

現在テレワーク実施中の企業の人事担当者に、テレワーク導入後の従業員のメンタルの不調が増加したかどうかについて尋ねると、約6割が「そう思う」と回答。

ほぼ100%が対策の実施に前向き

従業員のメンタルの不調を実感すると答えた人事担当者に、従業員向けのメンタルヘルスケア対策の実施状況を聞いたところ、66.0%が「すでに実施している」、25.0%が「実施していないが、実施を検討している」、8.5%が「実施も検討もしていないが、必要性は感じている」と回答。

具体的なメンタルヘルスケア対策

メンタルヘルスケア対策について前向きな回答をした人事担当者に、具体的に実施、または検討をしているメンタルヘルスケア対策を聞いたところ、最多は「組織内コミュニケーションを増やす」だった。

「マインドフルネス」について

メンタルヘルス対策として「マインドフルネスやヨガのオンライン研修」を実施・検討している割合は全体の16.0%であったが、そもそも「マインドフルネス」という言葉を知っているかを問うたところ、15.9%が「全く知らない」、40.0%が「言葉だけ知っている」と回答した。

また、マインドフルネスについて「全く知らない」「言葉だけ知っている」と回答した人に印象を聞いたところ、いまだにマインドフルネスに対して「非科学的アプローチ」というイメージが根強いことがわかった。

「マインドフルネスの科学的効果や導入事例」に対しては、30.6%が「とても興味がある」、43.8%が「やや興味がある」という回答を得た。

まとめ

多くの人事担当者が、テレワークの導入により従業員のメンタル不調が増加したと感じていることがわかった。社内対応の参考にしてみては？

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