【独自分析】 2021年建設業界の人材動向と2022年予測

総合人材サービス会社のヒューマンリソシア株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役：御旅屋 貢）が運営する、建設人事のお悩みに寄りそうオウンドメディア『建設HR』は、人材不足が深刻な建設技術者について、2021年の人材需給動向をまとめ、独自分析レポートとして発表した。

本件のポイント

●2021年の建設技術者の人材需要は、特需に沸いた東京オリンピックを控えた2019年を上回る
●一方、建設技術職の求職者数は2021年5月以降減少傾向に
●有効求人倍率は高まる傾向が鮮明となり、2022年も人材が逼迫すると予測

※建設技能工の人材需給動向と2022年の動向を含むレポート全文は、こちら

2021年のまとめと2022年の動向の考察

2021年の建設技術者の人材需要は、新型コロナウイルスによる緊急事態宣言が3回も発出されたにもかかわらず、東京オリンピックに向けた建設工事がピークを迎えた2019年に匹敵する高水準で推移した。一方求職者においては、増加傾向で推移したが、2021年5月以降は一転、減少傾向に転じている。その結果、2021年の建設業の人材需給は2019年ほど逼迫するには至らなかったが、2020年より厳しい状況となった。

次に、2022年の動向について、厚生労働省の労働経済動向調査による労働者の過不足判断DI（Diffusion Index：不足と回答した事業所の割合から過剰と回答した事業所の割合を差し引いた値）から考察すると、建設技術者の過不足判断DIは、2020年8月の44ポイントから上昇傾向が続き、直近の2021年11月調査では63ポイントまで上昇して、2019年11月と同じ水準となっている（出典：厚生労働省「労働経済動向調査」より作成）。このことから建設技術者の不足感は急速に高まっていることがわかる。

これらの調査結果から、2022年についても、建設技術者の人材需要は高まり続けることが推測されることに加え、コロナ禍の収束に伴い他産業の採用意欲が高まることで、2022年の建設技術者の人材需給は、さらに逼迫するのではないかと推測される。

建設HRとは

『建設HR』は、「建設人事のお悩みに圧倒的熱量で寄りそう」をコンセプトに掲げるメディア。人材動向を中心とした市場動向、独自調査、リーダー等のインタビュー、働き方を変えていくための人事やDX事例紹介等、建設業界に関わるさまざまな情報発信をしている。

まとめ

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