20代と60代以上では100％が“転職するならテレワーク可能な職場”重視

株式会社WOOC（所在地：東京都品川区、代表取締役：阪谷　泰之）は、「テレワーク勤務の実態と理想の勤務形態に関するアンケート調査」を実施した。

テレワーク勤務に対する世代間の志向

今回の調査では、20代と60代以上において、テレワーク勤務に対しての好意的な反応と出社勤務に対する不満がとくに目立った。勤務先への出社日数が増えたことで不満に感じる項目を調査した結果、全体では「通勤時間が増えたこと」(50.55%)が最多となったが、20代と60代以上では「コロナウイルス感染リスクに対する不安やストレス」の項目において、そのほかの年代のほぼ2倍のポイントとなった。2年以上に及ぶコロナ禍のなかで、とかく感染リスクと結び付けて言及されやすい若手層とシニア層において、不安意識が高い結果となっている。

また、「コロナ禍と関係なく、自身の暮らしを考えるうえでテレワークの活用を柔軟に選択できるようになると良いと思うか」という問いに対し、20代では100％が「そう思う」「やや思う」を選択した。

広がるSDGs的な視点

すべての役職において、テレワークを「企業の事業継続」のための選択肢として評価する声が高く、繰り返されるコロナ感染拡大の波や天候不順、自然災害のなかで、テレワークは企業が事業継続していくための選択肢として重要である、と各属性の共通認識であることが伺えた。

また「もし転職するなら、テレワーク可能な職場を希望するか」という問いに対し20代の100％が「必ず希望する」「できれば希望する」を選択するなど、人口減少による労働力の確保が社会的な課題となる中で、働き方改革の重要性は今後ますます増していくものと考えられる。

災害や感染症のような社会全体における困難な状況はもちろん、育児や闘病、介護など個人のライフステージの変化においても、テレワークをはじめとする多様なワークスタイルを柔軟に選択していけることは、「働きがいも経済成長も」というSDGsの理念に合致するものと考えられる。

調査概要

調査期間：2022年1月21日～2022年1月25日
調査対象：全国20代以上の雇用型テレワーク勤務経験者のうち、2021年9月30日の緊急事態宣言全面解除以降、勤務先への出社割合が増えた男女100名
調査方法：インターネットによるアンケート調査
※回答率は端数処理の関係で合計が100％にならない場合がある。
調査主体：株式会社WOOC

まとめ

多様な働き方がより一層広がっていく今、勤務形態は求職者が企業を選ぶポイントの一つとなっている。自社の勤務形態についても、改めて見直してみてはいかがだろうか。

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