パソナ総合研究所『第2回 コロナ後の働き方に関する調査』第１弾「在宅勤務による仕事への影響」結果を発表

株式会社パソナグループ（本社：東京都千代田区、代表取締役グループ代表 南部靖之）で、社内外の専門家と共に様々な社会課題の解決に向けたフォーラムの開催や提言を行う「パソナ総合研究所」（所長：竹中平蔵）はこの度、新型コロナウイルス感染症の拡大を受けた緊急事態宣言中に在宅勤務を経験した三大都市圏の方々を対象に、『第2回 コロナ後の働き方に関する調査』を実施した。本調査は、2020年12月１日に発表した第１回調査との比較調査である。働く人々への在宅勤務の浸透度や、仕事や生活、意識や価値観への影響を明らかにする。

調査結果のポイント

緊急事態宣言中の在宅勤務実施率は、全体では92.1％と前回（2020年）の調査と大きな変化はないものの、「週4日以上」の比率は大幅に低下。さらに、宣言解除後の在宅勤務実施率は70.8％に減少し、「在宅勤務を行っていない」が約3割と大幅に増加するなど、出社への回帰が顕著となった。一方、在宅勤務中の仕事のパフォーマンスは、チームとして（管理職への質問）／自身として共に、「向上した」の比率が前回より増加しており、在宅勤務に習熟してきたことが窺われる。

在宅勤務による労働時間の変化は「変わらない」「減少した」が共に40％程度で前回と同傾向。減少理由は前回同様「不要不急の会議などが減少した(43.8％）」が主な理由だが、「仕事量が減少した」を挙げる割合が低下。

パフォーマンスの最適化として適切な在宅勤務の頻度は、前回同様、チームとして（管理職への質問）／自身として共に「週に2-3日」という意見が多い。一方、管理職のうち50代以上の男性では、チームのパフォーマンス最適化のためには「在宅勤務をしない方が良い」ないし「週1回」とする割合が合わせて50％を超えた。

調査概要

調査方法：インターネットを通じたアンケート方式
調査期間：2021年11月19日～22日
調査対象：2021年の新型コロナウイルス感染症の拡大を受けた緊急事態宣言中に、在宅勤務を経験した三大都市圏（東京都、神奈川県、千葉県、埼玉県、愛知県、大阪府、京都府、兵庫県）の20歳以上の男女
回答者数：1,101名
回答者属性：20代、30代、40代、50代、60代以上 男女 各100名超

まとめ

本調査の第2弾「生活・キャリア意識への影響」についても、近日発表が予定されている。ポストコロナの新しい社会の実現に向けて、調査結果を自社の取り組みへと活かしてみてはいかがだろうか。

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