データで解説！業界平均値でわかる、組織の実態と働く環境の課題

株式会社情報基盤開発は、（本社：東京都文京区、代表取締役：鎌田長明）は、提供するサービス「AltPaperストレスチェックキット」を利用したユーザーからデータの提供を受け、高ストレス者の割合・総合健康リスク・各種ストレス尺度について業種別に平均値を算出した「ストレスチェック業界平均値レポート2021」を公開した。

全業界で高ストレス者割合が10％超

同社発表の「AltPaperストレスチェック業界平均値 2021」によると、2021年は全業界で高ストレス者割合が平均値10％（全国：厚労省データ）を上回る結果となっている。新型コロナ感染症拡大以前から多くの業界で高ストレス者割合が10％を超えるケースは見られていたものの、全業界で10％超という結果になったのは今回が初めてだ。

ストレスの傾向を「ストレス尺度」から見ていくと、業界に関係なく全体的に、【技能の活用度】【身体愁訴】【家族や友人からの支援度】の数値が不良であることがわかった。これは昨年に引き続いての傾向だ。

自覚的な身体的負担度

自覚的な身体的負担度の数値が全体的に不良な結果となった点も見逃せない特徴だ。身体を使った業務に従事する業種、またはその他でも特に多くの人と関わる業種では、平均と比べて大幅に不良な数値で、前年と比較しても依然として負担が高い傾向にある。

デスクワーク中心の業務は一見すると負担は少ないと思われがちだが、足腰、筋力の低下など身体への負担は少なくない。回復する時間を設けないままの状態が続くとメンタルヘルスにも影響することを知り、まずは意識を向けることから改善に取り組む必要があるだろう。

心身のストレス反応が数値にあらわれているか否かに関わらず、【不安感】や【イライラ感】といった心理的な反応を測定する項目にも注目が必要だ。

コロナ禍で広がるストレス格差

業種によっては、就労環境や労働時間など働く環境が変化したことにより、働きがいやワークエンゲイジメントにつながる項目が改善した企業・職種も。一方で、ストレス状況が増している業種もあると想定され、また同じ業界でも企業によってまちまちであることなどから、格差が目立つようになった印象を受ける。

全体の傾向としては、各業界別の平均値の推移（過去３年間）を比較すると、もともとストレス状況がよい環境にあったところは良好に、悪い環境であったところはまた元の状態にと、「ビフォーコロナ」時の結果に戻りつつある様子もみられる。その格差の拡大については、今後の新たな課題点として挙げられる。

まとめ

働きやすい職場環境の整備や、従業員の生活や心身の健康を守るための前向きな取り組みが求められており、その対策を講じるか否かが今後、企業のパフォーマンスの向上や離職防止、ひいては事業の継続・発展にも深く関わってくるのではないだろうか。