「SDGsに関する意識調査」7割以上が内容も含めSDGsを認知

人財サービスのグローバルリーダーであるAdecco Groupの日本における事業を統括するAdecco Group Japan（本社：東京都千代田区、代表：川崎 健一郎）は、この度、日本全国の正社員として勤務する20代から50代の会社員1,600人（各世代男女200人ずつ）を対象にした「SDGsに関する意識調査を実施した。その結果、7割以上が内容も含めSDGsを認知していることが判明。また、20代の4割以上が、「転職先を選ぶときにSDGsへの取り組み度合いを重視する」と回答していた。

調査結果のポイント

・回答者の7割以上が内容も含めSDGsを認知
・「勤務先がすでにSDGsに取り組んでいる」と回答したのは全体の約3割、もっとも多く取り組まれているSDGsの目標は「働きがいも経済成長も」
・勤務先がSDGsへ取り組んでいることについて、約8割が「賛成」と回答
・SDGsへの取り組みが勤務先の業績に与えている影響について、3割以上が「業績が向上している」と回答
・回答者の6割以上が、「SDGsへの取り組みが活発な企業で働きたい」と回答
・「転職先を選ぶときにSDGsへの取り組み度合いを重視する」と答えたのは全体の37.8%、年代別では「重視する」と答えた人の割合がもっとも高かったのは20代で、40％を超えた
・「転職先を選ぶときにSDGsへの取り組み度合いを重視する」と答えた回答者が、SDGsへの取り組み度合いと同じくらい重視する条件は、「給与・待遇」
・回答者の勤務先がすでにSDGsに取り組んでいる場合、SDGsの主管部門としてもっとも多かったのは、「総務部門」

調査概要

調査対象：日本全国の正社員として働く20代から50代の会社員
サンプル数：1,600人（各世代男女200人ずつ）
調査方法：インターネット調査
実施時期：2022年6月29日～30日
調査実施会社：楽天インサイト株式会社
調査主体：Adecco Group Japan

まとめ

調査の結果から、SDGs推進へ取り組むことは従業員や働き手の支持を得やすく、業績に良い影響を与える可能性も示唆されている。また、取引先を選定するときにSDGsへの取り組みを評価する企業も増加傾向にある。今後の企業経営において、SDGsを経営戦略の根幹に反映することがますます重要になるのではないだろうか。