中高年層からシニア層の「就労意識」を調査　約5割は70歳以降も就労を望む

「家族の健康を支え笑顔をふやす」をビジョンとし、家族と向き合う全ての人のアシスタントとして心身ともに健康な生活を支援する事業会社である株式会社カラダノート（東京都港区/代表:佐藤竜也）は、同社メルマガ会員の中高年層からシニア層を対象に「就労意識に関する調査」を実施した。

中高年層からシニア層の約5割は、70歳以降も就労を望む

調査結果より、「働けるうちはいつまでも働きたい(29.7%)」と「70歳以上(18%)」の回答者を合わせた約5割は、70歳以降も就労を望む声があることが判明した。

中高年層とシニア層が仕事に求めるものは？

回答の理由として最も多かった声は「社会貢献・社会や人との繋がり(40%)」で、次いで「自由に使えるお金が欲しい(30%)」、「仕事を通じた自己成長・自立したい(22%)」という回答が続いた。キーは社会貢献性と人との繋がりにあるようだ。

働くにあたって不安なことは「職場の健康面への配慮」

働きたい方を対象に働くにあたって不安に感じることを質問すると、約5割は「自分の健康を配慮した環境があるか」、約3割が「報酬や勤務地といった希望する求人があるか」という回答が続き、2割程度が「職場が高齢者に対し消極的な雰囲気ではないか」と回答した。

新型コロナウイルス感染拡大の影響で約3割は「収入減少」

244名の回答者の世帯年収を調査したところ、「300万円未満」と「300~500万円未満」が約3割ずつ占める結果となった。新型コロナウイルス感染拡大による収入の影響を調査したところ、全体の6割は「変わらない」と回答するものの、3割の世帯は収入が減少したと回答した。

調査概要

調査名称：家計に関する意識調査
調査期間：2022年7月15日〜7月20日
調査対象：46歳〜80歳の男女244名（男性175名 / 女性69名）
調査方法：インターネット調査
調査主体：株式会社カラダノート

カラダノートはユーザーのQOL向上のための効率化を支援

同社は、家族向け、事業会社向け、その両者の大きく3つの領域で事業を行っている。家族向け領域としては、記録や共有を中心とする子育て・ヘルスケアアプリを提供し、ユーザーの生活環境の効率化を支援。マッチング領域としては、データベースを用いて集めたユーザーに対し、適切なタイミングでレコメンド・サービス提案を行い、企業やサービスとのマッチング支援を行っている。事業会社向け領域としては、家族生活周辺産業にてサービスを展開する事業会社に向けたDX支援を提供している。

まとめ

労働人口減少が社会的な課題とされている中、元気なシニア層の活躍の場を増やすことが求められている。アンケート結果を参考にシニア層が安心して働ける環境づくりに取り組んでみてはいかがだろうか。