【大企業従業員の「働き方」調査】ハイブリッドワーク「課題感じる」約6割

大企業向けクラウドサービスのドリーム・アーツ株式会社（東京本社：東京都渋谷区、広島本社：広島県広島市、代表取締役社長：山本 孝昭、以下 ドリーム・アーツ）は、従業員数1,000名以上の企業に所属する従業員および経営層1,000名を対象に、「働き方」に関する調査を実施した。 その結果、約7割（74.2%）がハイブリッドワークを導入している一方、約6割（59.8%）が課題を認識していることがわかった。

現在の働き方はハイブリッドワークが約7割

現在の働き方について聞いたところ、ハイブリッドワークが7割以上（74.2%）を占め、将来も会社の制度としてハイブリッドワークが継続される予定の人は約7割（69.5%）にのぼった。 コロナ禍において、大企業の働き方としてハイブリッドワークが主流であることが明らかになっている。

ハイブリッドワークの課題を感じる人は約6割

企業にハイブリッドワークが浸透している一方、ハイブリッドワークの課題を感じている人は約6割（59.8%）にのぼり、役職別では管理職が最も多く6割以上（62.3%）が課題を感じていることが明らかになった。具体的な課題に関しては、「コミュニケーションの分断」「リモート組と出社組での対立」「評価方法の課題」「勤怠労務管理」等が挙げられ、管理職の割合が最も多いことがわかった。

また、不合理な理由により出社した経験があるかを聞いたところ、全体の3割以上（32.6%）が経験があると回答し、役職別では管理職の4割近く（35.3%）が経験している結果となった。

年齢別に見ると、出社した方がいい空気感を一番感じているのは管理職である30代～40代であることも明らかになった。

多様化する働き方における企業ミッションの重要度

働き方が多様になるなかで企業のミッションが重要度を増すかどうか聞いたところ、全体の結果では約6割（61.5%）が同意し、役職別では管理職が最も多く7割以上（72.2%）が重要度が増すと回答した。

経営層や社員と比べ、企業ミッションの重要性を認識し、拠り所として考えている傾向がうかがえる結果となっている。

調査概要

調査対象：従業員数1,000名以上の大企業に勤めている従業員および経営層1,000名
調査方法：インターネット調査
有効回答数：1,000名
調査実施日：2022年8月9日（火）～2022年8月10日（水）

調査レポート「大企業の1,000名に聞いた“働き方”に関する調査」ダウンロードはこちら

まとめ

調査の結果、多くの企業でハイブリッドワークが導入されている一方で、課題を認識している人も多いことがわかった。今後、さらに働き方の多様化が進むことが予想される。早い段階で自社の現状や課題をきちんと把握しておく必要があるだろう。