幹部候補の教育・育成、「不十分」が約4割　施策としての「副業」も

プロフェッショナル人材のフリーランス・副業といった多様な働き方をサポートする株式会社みらいワークス（本社：東京都港区、代表取締役社長：岡本祥治）は、大企業（従業員数1000名以上）の人事担当者100名に対し、幹部候補に対する教育・育成の実態調査を実施した。

調査概要

調査概要：幹部候補に対する教育・育成の実態調査
調査方法：IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間：2022年9月1日〜同年9月2日
有効回答：大企業（従業員数1000名以上）の人事担当者100名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない。
出典：株式会社みらいワークス

幹部候補に対する育成施策

「社内の幹部候補人材に対する教育・育成施策として行っていることを教えてください。（複数回答）」（n=100）と質問したところ、「人事制度と教育制度を接続」が50.0％、「幹部のための研修実施」が44.％、「社外セミナーや勉強会参加の促進」が36.0％となった。

幹部候補に教育・育成は39.0％があまり＋まったくできていない

「現状の幹部候補人材に対する教育・育成は十分にできていますか。」（n=100）の質問には、30.0％が「あまり教育・育成ができていない」、9.0％が「全く教育・育成ができていない」と回答した。

幹部候補の教育・育成施策として「副業」が有効と認識

「幹部候補の教育・育成施策として、他社の仕事を行う「副業」は有効だと感じますか。」（n=100）と質問したところ、「非常に有効だと感じる」が16.0％、「やや有効だと感じる」が31.0％という回答となった。

一方で、60.0％が自社において「副業」を推進しておらず

「お勤め先では、幹部候補の教育・育成施策として、他社の仕事を行う「副業」の促進を実施していますか。」（n=100）と質問したところ、「実施している」が27.0%、「実施していない」が60.0％という回答となった。

まとめ

今回の調査によると、教育・育成施策としての副業の効果について知識・スキル育成の側面を意識する人事担当者が一定数いることが分かった。さらに「育成後の明確なゴール設定」「育成の仕組みづくり」といった課題を乗り越えつつ教育・育成としての副業の型を作っていくには、副業に関する知見を持つ外部事業者のサポートを受けるという方法も考えられるのではないだろうか。