キャリア自律支援サービス『プロテア』 7700名のキャリア資産分析レポート公開

総合人材サービス・パーソルグループのパーソルプロセス＆テクノロジー株式会社（本社:東京都江東区、代表取締役社長：横道 浩一、以下「パーソルP&T」）は、全国の会社員7,700名（20～69歳・男女）を対象に「キャリア資産（※1）実態調査」を実施した。

※1:マルチステージの人生を生きるために重視されている「無形資産」のこと。無形資産として代表的なものは、スキル、知識、友人、家族、肉体的・精神的健康、ネットワークなどが上げられる

調査背景

日本企業の終身雇用制度の崩壊や、新型コロナウイルス感染症拡大により急速なDX化が迫られるなど、企業を取り巻く環境が大きく変化している。その変化のなかで、組織に依存せず自律的なキャリア形成を社員に求め、支援を行う企業が増えているが、一方でその効果が測れないことが課題となっている。

パーソルP&Tは、この課題を解決すべく、本業等の活動を通じて得られた社員のキャリアを可視化し蓄積するツール『プロテア』を提供。この度、『プロテア』に搭載されている「キャリア資産診断（※2）」を基に、キャリア資産の傾向を調査し、その特性や課題が明らかになった。

※2：キャリアを形成させる３つの資産項目（生産性資産・活力資産・変身資産）を『プロテア』では独自に要素分解し、各資産の蓄積状況を可視化している。詳細は参考資料を参照

調査結果サマリ

・大企業はキャリア資産が高く、DＸ推進やリスキリング等の効果が影響していると推測
・情報通信業や金融業など外部環境変化に伴う変革の必要性が高い業界は、キャリア資産向上傾向がある
・社外のステークホルダーとの接点の多い職種や研究・開発部門等の専門職はキャリア資産が高い
・複業実施者は非実施者と比較して、生産性・活力・変身すべてにおいてキャリア資産が高い

「キャリア資産実態調査」概要

調査期間：2022年8月12日（金）～8月15日（月）
調査方法：インターネット定量調査
調査対象：正規雇用で就業している会社員7,700名（20～69歳・男女）
※ウエイトバック集計により小数点以下が発生している。小数点以下の切り上げ、切り下げにより回答人数と各回答数の合計が異なる箇所がある。
調査主体：パーソルプロセス＆テクノロジー 「プロテア」調べ

まとめ

企業を取り巻く環境が大きく変化していく中で、組織に依存しない自律的なキャリア形成を支援する動きが加速している。本調査で明らかとなったような、キャリア資産の傾向や特性、課題を把握することで、より効果的な支援が実施できるようになるのではないだろうか。