全従業員が月経を正しく理解することで、婦人科受診率やピルの服用率が増加

株式会社ミュゼプラチナム（本社：東京都渋谷区、代表取締役：柏木俊之）が全国に展開する美容脱毛サロン「ミュゼプラチナム」は、特定非営利活動法人日本子宮内膜症啓発会議（以下、JECIE）協力のもと、2019年2月より開始した「女性活躍・健康経営プロジェクト」において全従業員を対象にした「月経に関する調査」を実施した。

『月経痛』による仕事への支障者率は2019年から約10％減少

『月経時のおなかの痛みは、仕事に支障をきたしているが、我慢しているか』を月経痛有症状者に聞いた調査では、「はい」と回答した人が2019年は70.8％、2020年は58.5％、2021年は62.0％という結果に。常に約60～70％の従業員が月経痛による支障を抱えながら過ごしているものの、調査を開始した2019年と比べると約10％減少した。月経痛の影響で仕事への支障がある従業員に向けては、婦人科受診しやすい環境作りが企業として必要であるとわかった。

さらに、月経痛、器質性疾患疑い、過多月経に関する質問全項目で「支障がない」と回答した人の割合は、2019年が2.5%、2020年が6.9％、2021年が8.5％と年々増加。このことことから、生理研修により正しい知識を得ることでヘルスリテラシーが向上し、婦人科受診などのアクションを起こし、月経痛・過多月経による仕事への支障がない従業員が増加していることがわかった。

調査方法

調査手法：インターネット調査
調査対象者：ミュゼプラチナム女性従業員
人数：
1回目：2019年2,489人
2回目：2020年2,595人
3回目：2021年2,424人
調査期間：
1回目：2019年1月21日〜1月31日
2回目：2020年１月22日〜1月31日
3回目：2021年12月2日～12月27日

特定非営利活動法人日本子宮内膜症啓発会議（JECIE）について

子宮内膜症という疾患が生む女性自身の不利益と社会的損失を防ぎ、また、月経痛や子宮内膜症以外の女性疾患の早期発見にもつながる産婦人科受診への環境づくりのために設立した団体である。女性関連学会・啓発団体・企業・メディアが一体となって女性の健やかな一生のためにさまざまな手法を交え、月経困難症や子宮内膜症に関する啓発活動を行い、全ての女性が産科・婦人科へ行きやすい環境づくりを目指し活動している。

まとめ

2019年・2020年に続き、今回3回目の実施となる本調査。これまで実施してきた従業員への生理研修や、男性従業員を含む全従業員へ向けた月経関連の情報発信により、婦人科受診率やピル等の服用率の向上といった効果や従業員の行動変容が表れていることが判明した。正しい知識を持つ従業員を増やすこと、婦人科受診しやすい環境を作ることが、企業として重要となってくるだろう。