1年の総括と来年に向けた期待を込めて「人事トレンドワード2022-2023」を発表

株式会社パーソル総合研究所（本社：東京都港区、代表取締役社長：萱野博行）は、2022年～2023年に人事領域において注目される「人事トレンドワード2022-2023」の3大ワードとして、「テレワーク」「DX人材」「人的資本経営」を選定したことを発表した。なお、「人事トレンドワード」の発表は、今回が初。

「人事トレンドワード2022-2023」概要

近年、人事トレンドは目まぐるしく移り変わっている。「人事トレンドワード」の発表は、その時々の人事のトレンドやブームを客観的な形として残すことで、人事部門にとって本質的に議論・注力すべきテーマは何かを明確にし、流行（トレンドやブーム）を戦略的に活用しながら、各企業において本質的に進めるべき施策の指針となることを目的としている。

テレワーク

株式会社パーソル総合研究所によれば、テレワークの議論は、仕事に合わせた「ハイブリッドワーク」という個別最適のフェーズから「組織をどうマネジメントし、運営するか」という組織最適のフェーズに入るべきであった。しかし多くの企業が「定着させるか」「やめるか」の二元論に縛られ続けていると指摘。2022年は各社のスタンスと議論のレベル感の差がはっきり出たという意味で、記録に残したいと考え選定したという。

DX人材

新型コロナウイルス禍によりデジタル化が進み、バズワードとして見られていたDXが不可逆的な流れとして認識される中、人事としてはDX人材の採用に注力してきたものの、外からの採用に限界を感じ、社内育成に振り向けていく転換点の1年だったと同社では分析。

また、DXはそもそも既存のビジネスの変革であり、それを分かっていない人をいくら外部から採用しても機能しないことに各社気づき始め、同時に、DXが「業務のデジタル化」や「デジタルリテラシー教育」くらいの意味に希薄化してイノベーティブなものから遠ざかっていると指摘。

2022年は、学び直しというテーマが、必要性を叫ばれるフェーズから、「現実的課題」へとようやく門戸を開いた年でもあったといい、そうした意味からDX人材を選定したという。

人的資本経営

同社によれば、機関投資家や欧米先行という外圧によって、急速に注目が集まり、人事・経営が情報収集に追われたのが2022年で、人的資本「開示」元年といえる。

2023年以降は成果に関する企業間の差も出てくると考えられ、人事にとっては投資家対策より実質的な議論を進める必要が出てくるため、2022年はその分水嶺に当たる年ともいえると考え選定したという。

まとめ

2022年-2023年を象徴するような、人事のトレンドワードが発表された。今年1年の振り返りと、来年への準備を行う上で参考にしてみてはいかがだろうか。