対話型組織開発に向けたコーチング・サービスの成果が明らかに

株式会社コーチ・エィ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：鈴木義幸）は、2021年2月に改定した対話型組織開発を推進するサービスDCD（Driving Corporate Dynamism）の成果に関する、コーチング研究所の分析結果を発表した。

​DCDによって組織内の関わりの質が変化する

DCDとは対話型組織開発を推進するコーチ・エィのサービスで、リーダーが周囲の人たちと対話の量を増やすことによって、組織の内側からリーダーシップを呼び起こしていく構造をもつ。コーチ・エィはコーチングを個人だけでなく、組織に提供するというコンセプトをいち早く取り込んだ。そのコンセプトに基づくサービスとして、2011年にDCDの提供をスタート。2021年2月には、より「対話型」を意識したコンテンツと構成に大きく改定した。

今回、コーチング研究所が分析したデータは、改定後のDCDについて、提供開始から本年8月までの1年半の間に当該サービスを体験した約3,000人から得たもの。分析によって以下のことが明らかになった。

DCDに参加するリーダーの変化

調査の結果、DCDによってリーダーが自分自身について自らフィードバックをとりにいくという行動が起きていることがわかった。DCDには、組織内のフィードバックが一方通行ではなく、双方向にする効果があるといえる。

コーチング研究所によるフィードバックに関する調査（2017年）では、6割の人が目標達成に向けてフィードバックがほしいと回答。つまり、DCDによって組織内にフィードバックループが回ることは、組織全体の目標達成を加速したり、率直なコミュニケーションによる信頼関係の構築につながったりすると考えられる。

リーダーからコーチングを受ける人が感じる自分自身の変化

さらに、リーダーからコーチングを受けている人たちには以下の変化が生まれていることも明らかになった。

・自らの目標を明確にし設定すること
・ビジョンの構築
・自分自身の視点の変化

改定前と比較して大きな差はなかったものの、改定後のDCDのほうが全体に高い数字を示した。

コミュニケーションの頻度とコーチングの効果

改定前のDCDで、コーチングの回数が増えるほど、コーチングを受けた人がその効果を感じる割合が高くなることは明らかになっていたが、改定後のDCDのほうが効果を感じる割合が大きくなった。

調査概要

調査対象：コーチ・エィのサービスを受けたリーダー545人のステークホルダー2,477人
調査内容：D-meter2回目
調査期間：2021年7月～2022年8月　

調査詳細

まとめ

コーチングの導入を検討している企業や、実施しているものの成果に繋がっていないと感じる企業は、同社が発表した分析結果を参考にしてみてはいかがだろうか。