人事のデジタル化に関する実態調査を実施（デジタルHRサーベイ2022）

株式会社SmartHR（本社：東京都港区、代表取締役CEO：芹澤雅人）と、三菱UFJリサーチ&コンサルティング株式会社（本社：東京都港区、代表取締役社長：池田 雅一）は、共同調査として「デジタルHRサーベイ2022」を実施した。

調査結果概要

デジタルHRの取り組み状況として、「人事業務の自動化」、「人事のデータ活用」、「タレントマネジメントシステムの活用」の3テーマすべてを実施している企業が約2割ある。前回調査に比べて約3倍に増加していることから、日本企業のデジタルHRは大きく進展していることが見受けられる。一方で、デジタルHRのいずれのテーマも実施していない企業が約3割ある。

「人事業務の自動化」について、前回調査では自動化している企業が半数に満たなかったものの、今回調査では回答企業の半数以上で自動化されている。また、直近3年間の業績が5％以上成長している企業では、「人事業務の自動化を実施しておらず、自動化に関する検討の予定もない企業」はほとんどない。

「人事業務におけるデータ活用」について、前回調査では「検討の予定もない」と約1割の企業が回答していたものの、今回の調査では「検討の予定もない」と回答している企業はなくなった。また、直近3年間の業績が10％以上成長している企業では、人事業務においてデータ活用を実施していない企業はほとんどない。

「タレントマネジメントシステムの導入」について、「導入済み」と回答している企業が約4割あり、前回の調査よりも約2倍に増加している。また、直近3年間の業績が10％以上成長している企業では、ほとんどの企業がタレントマネジメントシステムを導入している。

人事課題について、前回調査と比べて「計画的な人材育成」に顕著な増加が認められる。また、今回調査で新設した人事課題の選択肢の中では、「人事戦略の策定」および「人的資本情報の測定・開示」が既存項目と比しても多く回答されており、これらは企業が抱える新たな人事課題のテーマとなっていることが見受けられる。

調査概要

調査方法：インターネットによるアンケート回答
調査期間：2022年6月13日（月）～8月12日（金）
調査対象：原則として、連結従業員数1,000名以上の企業
回答企業：63社

まとめ

コロナ禍前後でデジタルHRがどの程度加速したのかを把握し、より一層効果的なデジタルHRの実現へとつなげるために実施された本調査。人事のデジタル化は避けては通れない情勢となっている。調査結果を参考に、自社のデジタルHRについて見直してみてはいかがだろうか。