「マイナビ 人材ニーズ調査　2022年版」を発表

株式会社マイナビ（本社：東京都千代田区、代表取締役 社長執行役員：土屋芳明）が、「マイナビ 人材ニーズ調査 2022年版」を発表した。本調査は今回で7回目。

採用ニーズいずれの雇用形態においても高まる

2022年の採用実績を雇用形態別に聞いたところ、最多は「正社員＜中途採用＞」で78.2%、次いで「正社員＜新卒採用＞」が65.2％だった。非正社員は「契約社員・嘱託社員」が41.2％、「パート・アルバイト」が54.5％、「派遣社員」が35.3％だった。2023年の採用予定割合はいずれの雇用形態においても前年より増加している。

各雇用形態でシニア層の採用期待が増加傾向

今後採用したい対象について、シニア世代の採用を期待する割合は、「正社員＜中途採用＞」で18.4％、「契約社員・嘱託社員」で32.1％、「アルバイト・パート」で36.2％だった。いずれの雇用形態でも2020年から増加傾向にある。シニア世代に期待することは「経験・スキル」（44.8％）が最多。

採用目標達成のために基本給を上げた企業半数以上

企業の採用目標達成のために基本給を上げることがあったかを聞くと、前年と比べて上げた企業がいずれの雇用形態でも増加し半数を超えた。また、業種ごとにいずれかの雇用形態でひとつでも給与増があった割合を見てみると、「流通業・卸売業・小売業」が最も高い結果となった。

人的資本開示の認知率は約60％

人的資本の情報開示について、認知していた割合は上場企業で67.2%、非上場企業で57.5％だった。また、情報開示の準備を進めていたり、すでに開示を実施している上場企業を対象に、ISO30414国際標準基準となっている項目ごとに、投資家、求職者、従業員それぞれに対して今後公開すると思われるかを聞いたところ、投資家へは「コンプライアンスと倫理」、従業員へは「組織文化」、求職者へは「採用・異動・離職」が最多となった。

調査概要「マイナビ 人材ニーズ調査 2022年版」

調査対象／人材採用に関して、［採用実施］［手法選定］［雇用の決定］のいずれかの決裁権を持つ採用担当者
調査方法／WEB調査（アンケートモニター提供元：GMOリサーチ株式会社）
調査期間／2022年12月9日（金）～12月12日（月）
回答数／2,170名
企業分類／上場610名・非上場1,560名｜製造 642名・非製造1,528名
企業規模／300人未満 1,189名・300～999人 356名・1,000人以上 625名
回答属性／＜重複あり＞　各雇用形態別に決裁権を持つ方に限定して回答を集計
（新卒採用：1,174名、中途採用：1,526名、契約社員・嘱託社員：705名、パート・アルバイト：993名、派遣社員：920名）
※「派遣社員」に関しては、採用実績のある回答者を対象とした

まとめ

非正社員に関してはコロナ禍で採用実績が2019年水準から低下していましたが、行動制限も緩和され経済活動が再開されたことにより復調の兆しが見え始めている。調査結果を参考に、今後の採用計画について検討してみては？