エンゲージメントだけでなく日本はすべての原因指標において低い？ 実態調査レポート

企業のパフォーマンスマネジメント変革を支援する株式会社アジャイルHR（本社：東京都港区、代表取締役社長：松丘啓司）は、国内最大手のマーケティングリサーチ企業である株式会社インテージ（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：檜垣歩）と共同開発した『A&Iエンゲージメント標準調査』の全国調査結果をもとに日本の従業員エンゲージメントの実態に関するレポートを作成した。

概要

世界的にも低いと言われる日本の従業員エンゲージメント。その理由はどこにあるのか？実態を解明した。

日本全国の1万人弱を対象に、株式会社アジャイルHRと株式会社インテージが共同開発した「A&Iエンゲージメント標準調査」を実施した。その結果からわかった日本の従業員エンゲージメントの実態をレポートしている。

※詳細レポート

従業員エンゲージメント、パフォーマンス向上の原動力に対してプラスの影響

今回の調査データを見ると、「自分の仕事に達成感ややりがいを感じる」（つまりワークエンゲージメントが高い）人ほど、仕事で新しい挑戦をしたり成長したりしていると感じていることを示している。

また、「私は、働いている会社の一員なのだ、と強く感じている」（つまり組織コミットメントが高い）人ほど、今の会社で働き続けたいと思っていることを示している。

このような挑戦や成長の実感、継続勤務意欲は個人と組織のパフォーマンスを高めるために重要な原動力（ドライバー）となる。ワークエンゲージメントと組織コミットメントは、どちらもパフォーマンス向上の原動力に対してプラスの影響を及ぼすため、本調査では、「従業員エンゲージメント=ワークエンゲージメント＋組織コミットメント」という定義を用いている。

「日本の従業員エンゲージメントはなぜ低いのか？」国際比較ではわからない

ギャラップ社やコーン・フェリー社などによる国際調査では、日本の従業員エンゲージメントは調査国中で最下位が定位置となっている。このような調査結果に対しては、しばしば国民性の違い（自己肯定感の高さの違いなど）が指摘されている。

コーン・フェリー社の調査では、従業員エンゲージメントだけでなく、その原因指標まで含めて調査されているが、日本は他国と比較して、特定の原因というよりもすべての原因指標において低い値を示している。

調査結果を客観的に受け止めつつ、エンゲージメントが低い理由を解明するためには、国際比較だけでなく、国内における調査データを深掘りすることが必要になるだろう。

まとめ

本レポートでは日本の従業員エンゲージメントが低い要因を、2つの仮説をもとに解析しているほか、年代や雇用形態別の実態を明らかにしている。参考にしていただきたい。