やはり対面のほうが良い？ 社内コミュニケーションに関する調査【HR総研】

人事のプロを支援するポータルサイト「HRプロ」を運営するProFuture株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長CEO：寺澤康介）の研究機関であるHR総研は、「社内コミュニケーション」に関する調査を実施した。

調査概要

アンケート名称：【HR総研】「社内コミュニケーション」に関するアンケート
調査主体：HR総研（ProFuture株式会社）
調査期間：2023年1月16～23日
調査方法：WEBアンケート
調査対象： 企業の人事責任者・ご担当者様
有効回答：282件
出典：ProFuture株式会社/HR総研

※調査結果詳細

社内コミュニケーション状況に改善の兆し、改善・悪化の要因とは？

自社における社内コミュニケーションの状況について、一昨年から今年の変化を見てみると、「非常に改善している」と「やや改善している」を合わせた「改善している派」（以下同じ）の割合は、堅調に増加しており、2021年調査では10％であったのに対して、今回調査では32％まで増加している。一方で、「非常に悪化している」と「やや悪化している」を合わせた「悪化している派」（以下同じ）の割合は、2021年調査から31ポイントも大きく減少している。今回の調査で「改善している派」と「悪化している派」の割合を比較すると、全体としては改善傾向にあることがうかがえる。

テレワーク等により職場で会う機会が少ない社員の割合

社内でテレワーク等により職場で会う機会が少ない社員がどの程度いるのか、現状を見てみる。「ほぼすべて／過半数の社員がテレワーク社員」の割合を見ると、大企業では39％と4割に上り、中堅企業では21％、中小企業では27％となっている。中小企業での「テレワーク社員はまったくいない」の割合は36％と4割近くにも上る。

対面とオンラインのうち社内コミュニケーションを取りやすい手段

社内コミュニケーションには様々な手段がある中、対面とオンラインではどちらの方が社内コミュニケーションを取りやすいと感じられているだろうか。大企業では「対面が良い派」は57％。中堅企業では「対面が良い派」は60％と大企業の割合を上回っている。中小企業では「対面が良い派」は76％と8割近くにも上っている。

まとめ

就職・転職市場などを見ていても、リモートワーク企業への個人側の支持は強い。それを考えると、社内コミュニケーションを活性化するのに対面回帰をするだけでは易きに流れているようにも思える。リモートワークなどの働き方の多様性は維持しつつ、社内コミュニケーション活性化も両立させるという難き道を進むべきかもしれない。