「認識や理解のズレ」を感じる場面第1位「上司や部下とのやり取り」

株式会社ラーニングエージェンシー（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：眞﨑大輔、以下「LA」）および人と組織の未来創りに関する調査・研究を行うラーニングイノベーション総合研究所では、2023年2月1日～3月6日の期間で同社が提供する研修の受講者である614人のビジネスパーソンを対象に、コミュニケーションにおける「認識や理解のズレ」に関するアンケート調査を実施。「認識や理解のズレ」を予防・対策するためのヒントとなる調査結果を公表した。

調査結果の概要

・コミュニケーションにおける「認識や理解のズレ」、発生頻度は月1、2回が最多で41.5％
・約7割のビジネスパーソンが「上司または部下とのやり取り」の場面で認識や理解のズレを実感
・認識や理解のズレにより、「再度同じ説明をする/求められることになり困った」と回答する人が半数以上
・8割以上のビジネスパーソンが「認識や理解のズレ」を発生させないために「お互いの認識確認が重要」と回答。受け取る側に理解力を求める割合は3割に
・情報を伝える側の工夫に「相手が理解しやすい言葉の使用や資料の作成」、情報を受け取る側の工夫に「再度自分の言葉で復唱」と、どちらも6割が回答。スキルアップへの取り組みは少ない結果に
・伝える側・受け取る側の工夫は業界により違いあり。製造業では約8割が伝える際に「相手が理解しやすい言葉・資料を使用する」と回答し、他業種より10ポイント高い結果に。卸・小売業と情報通信業では、受け取る際に「自分の言葉で復唱する」と6割が回答

調査概要

【ラーニングエージェンシー　社会人のコミュニケーション実態調査】
調査対象者：同社が提供する研修の受講者
調査時期：2023年2月1日～3月6日
調査方法：Web・マークシート記入式でのアンケート調査
サンプル数：614人
※構成比などの数値は小数点以下第二位を四捨五入しているため、合計値が100％とならない場合がある。

まとめ

ハイコンテクスト文化での「暗黙の了解」というコミュニケーションは通用しづらくなり、積極的な意見交換や意思疎通をしながら、一人一人が場面に適した正しいコミュニケーションをとっていくことが、今後は更に重要になっていくだろう。そのため、認識齟齬が発生しないように、社員の「情報を伝える力」「情報を受け取る力」を高めていくことが必要不可欠だ。コミュニケーションスキルを高め、組織の生産性を高めるために、自社のコミュニケーションの現状を確認してみてはいかがだろうか。