Indeed「転勤に関する求人動向・意識調査」転勤なしに言及した求人は5年間で約3倍に

「Indeed （インディード）」の日本法人であるIndeed Japan株式会社（本社：東京都港区、代表取締役：大八木紘之、以下Indeed）は、Indeed上に掲載された求人情報を元に、「転勤なし」に言及した求人動向について調査した。同時に、働く人々の「転勤」に対する意向を明らかにするために、20～50代で現在の雇用形態が正社員または公務員の4480名を対象に、「転勤」に関する意識調査を行った。

調査結果まとめ

求人動向調査の結果、Indeed上では「転勤なし」を明記した求人の割合が増加しており、2023年1月時点で5年前の約3倍まで増えていることが明らかになった。転勤がないことをアピールポイントとして訴求している企業が増えてきていることがうかがえる。

また、意識調査の結果からは、正社員または公務員で働く人々の「転勤」に対する意向は、肯定的に捉える人と否定的に捉える人で二分していることがわかった。全体の2割弱が転勤に対して良いイメージを持っている一方で、3割弱が悪いイメージを持っていた。若い年代ほど、転勤に対して良いイメージを持っている割合が高いことも判明した。

調査概要

＜転勤に関する求人動向調査＞
・調査主体：Indeed Japan株式会社
・調査対象期間：2018年1月1日〜2023年4月30日
・調査方法：対象期間において、Indeed上に掲載された正社員求人のうち「転勤なし」に言及している求人の割合を算出

＜転勤に対するイメージに関する調査＞
・調査主体：Indeed Japan株式会社
・調査対象：20～50代で現在の雇用形態が正社員または公務員の男女4480名
・割付方法：性年代とエリアをそれぞれ掛け合わせて均等割り付けにてアンケートを回収。公務員を含む正社員の人口構成比に基づいてウェイトバック集計を実施。
・調査方法：インターネット調査
・調査期間：2023年3月24日～4月5日

※構成比（％）は小数第2位以下を四捨五入しているため、合計が100％にならない場合がある。

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まとめ

正社員の「転勤」に対する意向は、積極的に転勤を受け入れる人と転勤を嫌がる人で二分していることがわかった。これからより人材確保が難しくなる時代において、企業は自社の事業や状況に応じて「転勤がないこと」をアピールし、あるいは、転勤がある企業においては「転勤におけるメリットや福利厚生」をうまく訴求することで、より自社に合った人材確保に繋げていくことができるのではないだろうか。