人事データ活用場面について、すでに取り組んでいるもののトップは「ストレスマネジメント」リクルートマネジメントソリューションズ調査

株式会社リクルートマネジメントソリューションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：山﨑淳）は、「人事データ活用に関する実態調査」を実施した。

調査概要

昨今、人的資本開示に向けた動きもあり、企業のピープルアナリティクス、HRアナリティクスへの関心が高まっている。事実や根拠に基づく人材マネジメントを推進し、人的資本を高めようという動きである。本調査では、エビデンスの1つである人事データの活用を「組織・人材に関するさまざまなデータを用いた、現状把握・分析・意思決定・実行・振り返りなどの一連の活動」として広く捉え、その実態、課題について、人事部門管理職へのアンケートを基に明らかにした。

調査のポイント

●人事に関するモニタリング・成果指標として現在把握している人事データのトップは、「従業員エンゲージメント・従業員満足度・コミットメント」
●人事データ活用場面について、すでに取り組んでいるもののトップは「ストレスマネジメント」
●人事データ活用の役立ち度は「人事業務の効率化」が総じて高く、「従業員の主体的な選択のサポート」が最も低い
●人事データ活用の課題は「人事スタッフの分析・活用するスキルが足りない」がトップ
●自由記述から見る人事データ活用のポイントは、「目的や意図、問題意識をストーリーで語ること」「データを多角的に組み合わせ、現場と対話しながら実効性のある解決策につなげる力」
●人事として意識して学んでいる知識・スキルについて、人事データ活用役立ち度高群では実践知や理論・学術的知見について有意に選択率が高い
●人や組織に関する論理や学術的知見の活用に対する考えは、「現場で起きている現象への理解を深める際に参考になる」が高群で7割を超える

リクルートマネジメントソリューションズについて

ブランドスローガンに「個と組織を生かす」を掲げ、クライアントの経営・人事課題の解決と、事業・ 戦略を推進する、リクルートグループのプロフェッショナルファーム。日本における業界のリーディングカンパニーとして、1963 年の創業以来、領域の広さと知見の深さを強みに、人と組織のさまざまな 課題に向き合い続けている。また、社内に専門機関である「組織行動研究所」「測定技術研究所」を有し、理論と実践を元にした 研究・開発・情報発信を行っている。

まとめ

「人事データ活用に関する実態調査」を実施し、「指標として把握している人事データ」「人事データ活用場面」「人事データ活用の役立ち度」「人事データ活用の課題」などが明らかとなった本調査。参考にしていただきたい。