【健康経営に関する実態調査】健康経営優良法人の上位認定企業の従業員ほど、健康経営にメリットを実感

株式会社アドバンテッジリスクマネジメントは、健康経営®に対する従業員の実態把握を目的とし、一般企業に勤める従業員（人事担当者と経営層を除く）1000名に調査を実施した。（「健康経営®」は、NPO法人健康経営研究会の登録商標）

調査サマリー

■健康経営の取り組みに対して、「関心はない（36.7%）」が最も多い。「どちらかというと関心はない（20.1%）」と合わせると、半数以上(56.8%)が“関心はない”と回答した。

■自身が勤める企業の健康経営方針やその計画についての理解は、「指針や計画が公表されているかわからない（42.2％）」が最も多く、次いで「理解していない（31.7%）」、「だいたい理解している（21.9%）」と続く。「詳細に理解している」は、4.2%に留まる。健康経営銘柄やホワイト500などの取得有無別では、健康経営銘柄を取得している企業の従業員ほど、方針や計画についての理解度が高い傾向にある。

■自社が行う健康経営の取り組みに対するメリットは、「どちらかというと感じる（42.8%）」「感じる（14.1%）」と、メリットを感じる回答はあわせて56.9%、「どちらかというと感じない（30.5%）」、「感じない（12.7%）」と、メリットを感じる回答がやや上回る。年代別では、20代や30代といった若手世代のほうがメリットを感じている傾向がある。

■メリットを感じる理由は、「自身の健康に気を遣うようになったから」が59.1%と最も多く、次いで「自身の健康状態に改善を感じたから」（48.6%）と続き、健康意識の向上や、健康状態の改善をメリットとして挙げる人が多い。

■メリットを感じない理由は、「取り組みによる変化や効果を実感できないから」という回答が最も多く半数を超える(52.4%)。次いで「人事側の一方的な取り組みに感じるから（21.3%）」、「従業員の不満や要望に応えるような取り組みだと感じられないから（17.6%）」と続く。

■「お勤め先で課題解決のためのサービス導入や取り組みを実施した場合、積極的に活用／参加したいか？」という問いに対しては、「そう思う」「どちらかというとそう思う」を含めると73.3%が“そう思う”と回答している。

調査概要

調査概要：健康経営に関する一般従業員への実態調査
調査方法：インターネット調査
調査期間：2023年3月29日～同年3月30日
調査対象：一般企業に勤める人事・経営層を除く従業員1000名
＊構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない。

まとめ

健康経営の取り組みは従業員だけでなく、企業へのメリットも大きい。より本質的な健康経営の推進に向けてどう取り組むか、改めて検討してみては？