リモートワーク下におけるマネジメント業務の課題調査｜コミュニケーションを重要視する声

株式会社overflow（本社：東京都港区、代表取締役： 鈴木裕斗・田中慎 以下、overflow）は、運営する「Offersデジタル人材総研」にて、「リモートワーク下におけるマネジメント業務の課題」調査について結果を公開した。

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コミュニケーション上の課題が拡大

2020年の新型コロナウイルスの流行は、世界中の企業や組織に大きな影響を与え、ワークスタイルに大きな変化をもたらした。特に開発組織においては、現在もリモートを取り入れた組織が多いのも実情である。

2023年9月に実施した「デジタル人材のリモートワーク実態調査 2023」では、リモートワークによって「通勤の無駄がなくなった」や「個人の時間が出来た」などのメリットが挙げられている一方で、「コミュニケーション上の課題」「仕事の管理ができない」などのデメリットが挙げられた。特にマネジメント層においては、コミュニケーションが重要となる中で、各社どのようにリモートワーク下でのマネジメントに対応しているのか明らかにすべく、調査が実施された。

調査概要

調査対象：Offers登録者のうち、リモートワーク下でのマネジメントを経験したことがある106名
調査期間：2023年 10月上旬
調査方法：アンケート調査
調査機関：デジタル人材総研

調査結果サマリー

■全体の94.4%が、リモートワークを取り入れていると回答（一部出社を含む）
■全体の55.7%が、リモートワーク下でのマネジメントについて（出社でもリモートでも）やりやすさは変わらないと回答
■マネジメントがしやすい理由の具体例として、「ドキュメント化されることで、仕様整理や認識合わせをしやすくなった」など、コミュニケーション面でのメリットが多く挙げられた
■マネジメントがしにくい理由の具体例として、「メンバーがサボってしまう」や「悩みを抱えていることを察知しにくい」など進捗管理面での課題が多く挙げられた
■リモートワーク下におけるマネジメントで重要なこととして、「会話のハードルを下げる」や「報告しなくても進捗を管理できる仕組みの構築」など「コミュニケーション」面での配慮に関する回答が多かった

まとめ

リモートワーク下でのマネジメントにおいて、コミュニケーションを重要視する声が多数挙げられていることが明らかとなった。厚生労働省が令和3年3月に改定・公表した「テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン」では、「テレワークを行う労働者の安全衛生を確保するためのチェックリスト（事業者用）」を活用する等により、健康相談体制の整備や、コミュニケーションの活性化のための措置を実施することを推奨している。合わせて対策を考えるきっかけとしたい。

参照：テレワークの適切な導入及び実施の推進のためのガイドライン【厚生労働省】