掲載希望の方 オフィスのミカタとは
従業員の働きがい向上に務める皆様のための完全無料で使える
総務・人事・経理・管理部/バックオフィス業界専門メディア「オフィスのミカタ」

社内で感謝・称賛を“する人”と“しない人”ではエンゲージメントに大きな差【感謝・称賛とエンゲージメントに関する意識調査】

2023.11.22

Unipos株式会社(本社:東京都渋谷区)は、感謝・称賛とエンゲージメントに関する意識調査を実施した。同社は2019年に「感謝を言われる頻度が高い人は従業員エンゲージメントも高いことが判明」という調査結果を公表しており、今回は「感謝・称賛を伝える側」に焦点を当てる調査とした。

感謝を言われる頻度が高い人は 従業員エンゲージメントも高いことが判明〜勤労感謝の日を前にビジネスパーソン2000名に調査。役職別の特徴も明らかに〜

調査実施の背景

同社は「Unipos」による感謝・称賛を通じて、組織変革のサポートを行っている中で「感謝・称賛は“される”より“する”方が仕事の意欲が向上する」という研究データや実際の顧客の声を聞き、「感謝・称賛を伝える側」の意識にも注目。日本の従業員エンゲージメントは先進国最低と言われている中で、感謝・称賛を“する”ことがこの現状を変えることに繋がるのではないかと考えたという。

そこで、11月23日が「勤労感謝の日」であることを契機に、社内における感謝・称賛について考えるきっかけをつくるべく、本調査を実施した。

調査概要

称賛とエンゲージメントに関する意識調査
調査方法:IDEATECHが提供するリサーチPR「リサピー®︎」の企画によるインターネット調査
調査期間:2023年10月11日〜同年10月12日
有効回答:従業員数500名以上の企業に勤める会社員526名
※構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない。
出典元:Unipos

社内で感謝・称賛を伝える頻度「月に1回以上」7割以上

社内で感謝・称賛を伝える頻度「月に1回以上」7割以上

「あなたは社内で、どのくらいの頻度で感謝・称賛を伝えていますか。」(n=526)と質問したところ、「毎日」が29.7%、「週に数回」が22.4%、「週に1回」が11.8%、「月1回以上」が9.9%となった。

「感謝・称賛を伝えていない」層は従業員エンゲージメントが低い

「感謝・称賛を伝えていない」層は従業員エンゲージメントが低い

「親しい知人や友人にあなたの職場をどれくらい勧めたいか(職場の推奨度)」を問う Employee Net Promoter Score(以下:eNPS)を活用し、従業員エンゲージメントを計った結果、全体の平均は -65.2となった。

そこに「感謝・称賛を伝えている頻度」を掛け合わせたところ、推奨度が最も高いのは「毎日、感謝・称賛を伝えている」と回答した層で -48.7。「感謝・称賛を伝えていない」と回答した層は -89.0となった。

※eNPSは職場の推奨度を0~10の11段階で尋ね、9~10点を推奨者、7~8点を中立者、0~6点を批判者と分類。推奨者の割合から批判者の割合を引いた数値がeNPSとなる。
ネット・プロモーター、ネット・プロモーター・システム、ネット・プロモーター・スコア及び、NPSは、ベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、NICE Systems, Inc.の登録商標又はサービスマーク。 eNPSはベイン・アンド・カンパニー、フレッド・ライクヘルド、NICE Systems, Inc.の役務商標。

7割以上が社内で感謝・称賛を伝えている一方で半数以上がためらい

7割以上が社内で感謝・称賛を伝えている一方で半数以上がためらい

感謝・称賛を行う際にためらいを感じる理由を尋ねたところ、45.2%が「ためらいを感じない」と回答。しかし前述の「7割以上が月1回以上感謝・称賛を伝えている」という結果から、感謝・称賛を伝えている人の中にもためらいを感じつつ伝えている人が含まれていることが伺える。

ためらいを感じている理由の1位は「仕事は感謝・称賛されなくてもやるべきことだから」が19.6%、2位に「どんな言葉をかけたらいいかわからないから」が18.3%、3位に「社内の人とコミュニケーションを取りたくないから」が12.4%と続いた。

まとめ

本調査によって仕事上で感謝・称賛を伝えている人は7割にのぼること、そして感謝・称賛を伝える頻度が多いほど従業員エンゲージメントが向上することがわかった。厚生労働省が発表した資料の中でも、日本の従業員エンゲージメントは世界全体でみて低い水準であるとされている。エンゲージメント向上に向けて、社内で感謝・称賛を伝えやすい環境整備に取り組んでみてはいかがだろうか。

参照:厚生労働省 2023年度第1回雇用政策研究会(参考資料集)