コロナ禍でアップデートされた新しい生活様式とは【ADK生活者総合調査2023】

株式会社ADKマーケティング・ソリューションズ（本社：東京都港区、代表取締役社長：大山 俊哉、以下「ADK MS」）は、2008年より関東・関西地区の男女15-79歳10000名以上を対象としたオリジナル調査「ADK生活者総合調査」を毎年行っている（※関西地区は2015年より調査対象）。このたび「ADK生活者総合調査2023」より『コロナ禍でアップデートされた新しい生活様式に関するレポート』を発表した。

アップデートされた新しい生活様式

2020年からおよそ3年間に渡り、あらゆる影響を及ぼしてきた新型コロナウィルス感染症。この間、生活者の価値観や意識はどのように変化したのか。同社は、ビフォーコロナ期（2019年）、ウイズコロナ期（2020年～2022年）、アフターコロナ期（2023年）の計5年間における価値観・意識スコアの推移を、【仕事】【美容・ファッション】【消費】【情報】【健康】の5つの分野で検証した。その結果、ウイズコロナ期に入りスコアが変化したが、アフターコロナ期で元に戻っていないものがあることが判明。これらは新型コロナウィルス感染症によって“一時的に変化させた生活様式”ではなく、“アップデートした新しい生活様式”であると考えられる。

他人との比較より自分らしさを優先する意識

【仕事】
「会社や組織で出世したい（35.1%）」「自分の能力や才能を人に認めてもらいたい（58.7%）」が減少し、「ワークライフバランスを大切にしたい」が2020年より2.7%増加して86.2%となった。

【美容・ファッション】
「ファッションで自分らしさを表現したい」は2019年から6.7%増加、「流行より自分のスタイルを大事にしたい」は2019年より4.9%増加。

日常におけるデジタル活用の加速

【消費】
「日常の買い物で、電子マネーやクレジットカードで支払うことが増えた」が2019年より6.7%増加し全体の約7割に。

【情報】
「人とのつながりでネットは欠かせない」は2019年より4.8%増加、「ネットが使えなくなると不安だ」は2019年より3.1%増加し8割を超えた。

【健康】
健康管理用のアプリや、スマートウォッチなどの健康に関するアクセサリーを利用している人が2019年より8.3%増加し、全体の3割を超えた。

調査概要（2023年調査）

対象エリア：関東（東京都・神奈川県・埼玉県・千葉県・群馬県・栃木県・茨城県）
　　　　　　関西（大阪府・京都府・兵庫県・奈良県・和歌山県・滋賀県）
対象者条件：15～79歳の男女（中学生は除く）
サンプル数：15784名
調査手法：インターネット調査
調査期間：2023/5/16（火）～6/5（月）
出典：「ADK生活者総合調査2023」
※集計については、国勢調査の人口構成、関東・関西のエリア構成に合わせるため、ウエイトバック集計を実施。

まとめ

本調査結果を見ると、アップデートされた新しい生活様式をスタンダードとして見据えたアプローチが求められる時代に差し掛かったと言えそうだ。総務・人事担当者は、従業員らがどのような生活様式を背景に働いているかを知ることから、新しい働き方や手当ての提案につなげてみてはいかがだろうか。内閣府でも2020年6月から2023年4月にかけて、コロナ禍における生活意識・行動の変化に関する調査を計6回実施している。併せてこちらも参考にしていただきたい。

参考：内閣府　新型コロナウイルス感染症の影響下における生活意識・行動の変化に関する調査