心理的安全性が高い職場の特徴「経営・管理者層の積極的な関わり」や「公正感」

「働きがいのある会社」に関する調査・分析を行うGreat Place To Work® Institute Japan（株式会社働きがいのある会社研究所、本社：東京都品川区、代表取締役社長：荒川陽子、以下GPTW Japan）は、2023年12月「心理的安全性の高い職場」の特徴や事例を分析した研究レポートを発表した。

心理的安全性と働きがいとの関係とは

コロナ禍でリモートワークの導入が一気に進んだものの、状況が落ち着いてきた最近では、出社と組み合わせたハイブリッド型が主流になりつつある。理由のひとつにリモートワーク一辺倒の功罪から対面でのコミュニケーションの価値が見直されていることや、職場の心理的安全性への関心の声も挙げられている。

そこでGPTW Japanは、実施した209社の働きがいに関するアンケートデータを用いて、心理的安全性と働きがいとの関係を確認すると共にどう高めたらよいかについてヒントを探った。

研究レポートサマリー

・心理的安全性の高い職場は「年齢」「人種」「性別」などに関係なく正当に扱われるといった「公正」に関する設問のスコアが高い

・反対に、心理的安全性の低い職場は「仕事に行くことを楽しみにしている （誇り）」「 仕事の割り当てや人の配置を適切に行っている （信用）」といった設問のほか「報酬」「利益の公正配分」「昇進昇格への納得感」といった「公正」に関する設問のスコアが低い

・職場の心理的安全性は「働きがい」や「新しいことや改善に挑戦する機会」にポジティブな影響を及ぼす

・コロナ禍の3年間で心理的安全性が上がった企業・下がった企業の分析からは、マネジメントの関わりや職場の公正さが心理的安全性の向上に関連していることが分かった

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企業事例

GPTW Japanは、実際にコロナ禍において課題に直面した企業がどのように乗り越え、心理的安全性を高めたか、下記の事例を紹介している。

ホスピタリティ業界のA社は、コロナ禍において事業を停止せざるを得ない苦しい状況に陥った。同業他社は人件費の削減などコストカットを進める企業もあり、従業員は今後どうなっていくのか不安を抱えていた。勤務地は全国にあり、経営層と従業員が直接会話することもままならない状況で、従業員は精神的に安心して働くことが難しい状況であった。

そのような中、A社が行った施策は以下の3つ。

・各拠点を結ぶコミュニケーションの確立
・経営層が直接疑問や不安を解消
・生活を守る制度の整備

上記の取り組みの結果、コロナ禍を経ても働きがい、心理的安全性を高めていくことができた。経営層が本当に従業員を信頼し、考えていることを伝えるなど積極的に関わったことで経営層への「信用」が増し、また、厳しい環境下であってもあらゆる従業員が活躍できるよう環境を整えられたことが「公正」な職場づくりにつながったと考えられる。

まとめ

GPTW Japanは「今回の研究から、心理的安全性の高い職場は、働きがいも高く、新しいことへの挑戦も多い職場であることが分かった。しかしそのためには、経営・管理者層の積極的な関わりがあることや公正感が組織に備わっていることが鍵になりそうだ」とまとめている。バックオフィス担当者として、多様な働き方を取り入れつつも心理的安全性も担保できる職場づくりにどう貢献していくか、改めて考える機会としていただきたい。また、オフィスのミカタでは心理的安全性をわかりやすく解説した専門家コラムを掲載している。こちらも併せて参考にしていただきたい。

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