【2024年 上司と部下の意識調査】9割が「部下に忖度」部下に求められることが変化

株式会社ライボ（本社：東京都渋谷区、代表取締役：森宏記）の調査機関『Job総研』は、629人の社会人男女を対象に「2024年 上司と部下の意識調査」を実施。昭和から令和にかけて部下に求められることの変化と、その内容や変化の背景、また上司から見た理想の部下像や部下との関わり方及び部下への忖度経験、さらに上司への忖度経験、そして上司と部下の振る舞いにおける賛否などを調査した。

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調査実施の背景は「変わりゆく上司部下の関係性」

同社は2022年12月から2023年1月にかけて「2023年 上司と部下の意識調査（※）」を実施。64.3%が「部下を叱った経験がない」としており、その理由として40.0%が「時代と価値観が違うから」を挙げていることが明らかになった。一方で上司から「叱られたい」とする部下は19.0%（叱られたい・どちらかといえば叱られたいの合算）となっており、年代別では「叱られたい派」の最多は20代だ。

2023年の調査結果や、昨今の職場内でのコミュニケーションのあり方の変化などを受けて、同社は「部下として求められることや上司と部下の関係性の変化」に注目。629人の社会人男女を対象に、昭和から令和にかけて部下に求められることの変化と、その内容や変化の背景、また上司から見た理想の部下像や部下との関わり方及び部下への忖度経験、さらに上司への忖度経験、そして上司と部下の振る舞いにおける賛否などを調査した「2024年 上司と部下の意識調査」を実施した。

※2023年 上司と部下の意識調査 報告書

調査概要

調査対象者：現在職を持つすべての社会人、JobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
調査条件：全国／男女／20～50代
調査期間：2024年1月31日～2月5日
有効回答数：629人
調査方法：インターネット調査

部下に求められること「変化した」77.8%

同社はまず、回答者全体の629人に、部下に求められることは昭和から令和で変化したと感じるかをたずねた。その結果「変化したと思う派」は77.8%で過半数を占めた。内訳は「とても変化したと思う（22.4%）」「変化したと思う（26.6%）」「どちらかといえば変化したと思う（28.8%）」。なお、上司・部下別の回答では双方で大きな差は見られず、上司が82.7%、部下が84.0%となっている。

変化したと思うと回答した489人に変化内容を聞いた結果では「プライベートの優先度」が52.8%で最多となり、次いで「コミュニケーション（48.5%）」「職場や仕事に対する考え方（42.7%）」と続いた。さらに同社は、同回答者に対して変化に影響したと思う背景をたずねている。回答は「労働環境の変化（55.0%）」「多様性の尊重（52.8%）」「ライフスタイルの多様化（46.6%）」が上位に並んだ。

また、現在部下がいると回答した162人に部下の理想像をたずねており、上位は「コミュニケーションを大切にする（59.7%）」「自身の考えや提案を積極的に伝える（50.0%）」「自己管理と能力の向上に努める（44.4%）」となっている。現在上司がいると回答した487人には、上司との関わりで意識することをたずねた。その結果「敬意を払う（60.9%）」「コミュニケーションを大切にする（56.6%）」「上司の指示に従う（53.6%）」が上位となった。

部下・上司への忖度経験

続いて同社は、忖度経験について調査。現在部下がいると回答した162人に部下への忖度経験をたずねた結果「ある派」が91.4%で過半数を占めた。内訳は「とてもある（17.9%）」「ある（34.6%）」「どちらかといえばある（38.9%）」となっている。具体的な忖度の内容としては「トラブルやミスが起きたとき（60.1%）」が最多となった。

続いて、現在上司がいると回答した487人に上司への忖度経験をたずねたところ「ある派」は71.8%で過半数を占めた。内訳は「とてもある（11.7%）」「ある（29.3%）」「どちらかといえばある（30.8%）」。具体的な場面として最も多く挙げられたのは「気に入られるために同調をしておく（58.1%）」であった。

同社はさらに、回答者全体の629人に上司と部下の振る舞いへの賛否をたずねており「”部下が上司に合わせる”に賛成派」が66.4%で過半数を占めたことを明らかにした。内訳は「とても賛成（6.8%）」「賛成（16.4%）」「どちらかといえば賛成（43.2%）」となっている。

まとめ

同社は本調査結果について、上司と部下の間でギャップが生じていることから、歩み寄り方によってはコミュニケーションエラーを起こす可能性があるとして「今後は双方が “上司も部下に忖度する時代“を前提としたコミュニケーションを取っていく必要が考えられる」と提言した。

先日紹介した、株式会社ソノリテによる「部下の感じるコミュニケーションの取りにくさに関する調査」でも、上司の約25%がコミュニケーションに課題があると感じており、そのうちの6割以上が、中でも20代〜30代前半の若手とコミュニケーションが取りにくいとしていることが明らかにされている。

労働環境やライフスタイルの多様化が進む中で、コミュニケーションのあり方に変化が起こるのは必然とも言える。上司と部下の間にある意識や価値観のギャップをうめる取り組みが、これまで以上に重要視されるのではないだろうか。

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