半数以上が転職を経験「給与」「業務内容」「労働時間」が主な理由【社会人の意識に関する調査】

楽天インサイト株式会社は、2024年2月5日から2月7日の3日間、楽天インサイトに登録しているモニター（約220万人）の中から、全国の20～49歳の有職者（パート・アルバイト、会社役員、自営業を除く）である男女1000人を対象に「社会人の意識に関する調査」をインターネットで実施。転職経験、残業に対する考え、社会人として求められるスキルなどの実態を調査した。調査結果の概要をお伝えする。

現在の仕事が楽しいと感じる人は約4割

同社はまず現在の仕事について聞いたところ、40.1%が「楽しいと感じる（「自分に合っていて、楽しいと感じる（31.9％）」「自分に合っていないが、楽しいとは感じる（8.1％）」と回答し、逆に「楽しいとは感じない（「自分に合っているが、楽しいとは感じない（35.5％）」「自分に合っていないし、楽しいとも感じない（24.5％）」）は59.9％となったことを明らかにした。

転職経験者は5割強「給与に対する不満」が理由のトップに

続いて同社は、転職回数を尋ねている。その結果、1回以上から5回以上の経験があるとした人は55.8％に。

性別でみると「転職経験者」計は、女性（62.6％）が男性（51.4％）より11ポイント以上高かった。性年代別でみると、男性は30代以上（56.3％）女性は25歳～29歳以上（51.8％）の年代で過半数が転職の経験をしていることが明らかになっている。

また、同社が転職経験者に転職した理由を聞いたところ、最も多かったのは「給与に対する不満（38.3％）」で、次いで「業務内容が自身に合わない（26.2％）」「労働時間に対する不満（25.3％）」が続いた。

性別でみると「ワークライフバランスがとれない」と回答した女性（29.9％）は男性（19.4％）より10ポイント以上多かった。性年代別でみると、男女ともに25歳～29歳では「業務内容が自身に合わない」が全体（26.2％）より5ポイント以上高い結果となっている（男性25歳～29歳：32.4％、女性25歳～29歳：34.9％）。

なお、現在の勤め先を選ぶうえで重視したことは「給与」が46.3％でトップに。次いで「業務内容（40.7％）」「勤務場所（38.7％）」が続いている。

「残業」8割近くが「したくない」

さらに同社は、残業についてどう思うかを尋ねた結果「したくない」とする人が77.2％（「どちらかというと残業をしたくない（57.5％）」「残業を絶対したくない（19.7％」）となったことを明らかにした。

性別でみると、男性よりも女性の方が「残業をしたい」と回答した人の割合が5ポイント以上低かった（男性：25.2％、女性：19.2％）。また、男性は年代が上がるにつれて残業をしたい人の割合が低くなる傾向がみられた（20歳～24歳：33.7％、25歳～29歳：30.1％、30代：25.7％、40代：21.0％）。

残業をしたい理由は「収入を増やしたいから（76.3％）」残業をしたくない理由は「体が休まらないから（43.2％）」がそれぞれトップに。

上司との業務連絡「メール」や「チャット」が主流に

同社によると、上司との業務連絡に使いたい手段では「メール（31.5％）」がトップで、次いで「対面（28.3％）」「チャット（21.3％）」が続いているという。年代別でみると、20代は「チャット」が最も多く（20歳～24歳：29.2％、25歳～29歳：31.1％）、性年代別でみると女性20代では「チャット」が全体（21.3％）より10ポイント以上高かった（女性20歳～24歳：37.3％、女性25歳～29歳：33.7％）。

また、社会人に特に求められていると思うスキルは「コミュニケーション能力（61.5％）」が最も多く「協力とチームワーク（49.2％）」「問題解決力（38.9％）」が続く結果になった。

調査概要

調査エリア： 全国
調査対象者： 20歳～49歳　男女有職者（パート・アルバイト、会社役員、自営業を除く）
回収サンプルサイズ： 1000サンプルサイズ
調査期間： 2024年2月5日〜2月7日
調査実施機関： 楽天インサイト株式会社
出典元：社会人の意識に関する調査（楽天インサイト株式会社）
※本レポートでは小数点第2位以下を四捨五入しているため、合計値は必ずしも100％とならない場合がある

まとめ

社会人のさまざまな意識が明らかになった本調査。転職の理由、勤め先を選ぶ理由のどちらも「給与」がトップとなり、残業をしたいとする理由でも「収入を増やしたい」が最多回答となっている。

また、転職理由からは25歳〜29歳ではほかの年代よりも「業務内容」を重視する傾向にあることや、男性に比べて女性では「ワークライフバランス」を重視する割合が高いことも明らかに。「労働時間に対する不満」は全体の3位に入っており、人材不足が大きな課題となる中、離職率の低下には「給与」「業務内容」「労働時間」の改善がキーとなるのではないだろうか。