企業変革に取り組む理由と推進に必要なことは？　電通調査

株式会社電通（本社：東京都港区、代表取締役 社長執行役員：佐野傑）は、企業変革に取り組んでいる企業（従業員数51人以上）に勤務する全国20～59歳の800人を対象に「企業変革のための企業文化に関する従業員意識調査」を実施。近年、さまざまな企業が自社の変革に取り組んでおり、その際に企業文化が重要視されている中で、自社が取り組む企業変革を従業員がどのように受け止めているかや、企業変革と企業文化の関係性などを明らかにした。

調査概要

調査目的：自社が取り組む企業変革を従業員がどのように受け止めているかや、企業変革と企業文化*1の関係性などを把握
対象エリア：全国
対象者条件：20～59歳（企業変革に取り組んでいる*2従業員数51人以上の企業勤務、部長職以下*3）
サンプル数：800（性別・10歳ごとに均等回収）
調査手法：インターネット調査
調査期間：2024年4月25日～4月30日
調査機関：株式会社電通マクロミルインサイト
出典元：電通、「企業変革のための企業文化に関する従業員意識調査」を実施（株式会社電通）
*1 ：本調査では、企業の歴史、社員の特性、社のビジョンなど、さまざまな背景の下でその会社が持つ意識や振る舞い、習慣、働き方、価値観を「企業文化」と定義
*2 ：事前調査で実施した「あなたの勤務先は企業変革に取り組んでいますか」の質問に対し「取り組んでいる」と回答
*3 ：自身の役職が「部長クラス」「課長クラス」「係長／主任クラス」「一般社員」の従業員
※本調査における構成比（％）は、小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても100％にならない場合がある

企業変革において重要視される「企業文化」は変革の成果実感に好・悪の影響

本調査結果を見ると、企業変革の推進において「企業文化」は重要である、と感じる従業員は全体の68.8％であることがわかる。役職別では、部長クラスが78.4％と最も高い結果となっている。

また本調査では、所属する企業で働いていることに誇りを持っている層は、誇りを持っていない／どちらとも言えない層より、企業変革に対する共感、期待、成果の実感が強いことも明らかになった。

さらに、企業変革の成果に実感が持てる層では78.7%が、実感できる理由に「企業文化の影響がある」と回答したことが判明。その一方で、実感が持てない層の65.8％も同様の回答をしていることから「企業文化」は、変革の成果の実感に好影響・悪影響のどちらをももたらすことが推察される。

企業変革に取り組む理由と推進に必要なもの

本調査では、勤務先で企業変革に取り組む理由としては「時代の変化に合わせて変革したいから（47.8％）」「DXを推進することになったから（30.9％）」が上位に挙げられた。

また、企業変革の推進に必要なことの上位には「正当に評価されていると感じる（36.1％）」「成果に見合った報酬は得られている（35.4％）」「目指すべき姿がはっきりしている（34.8％）」が並んでいる。

なお「自社に当てはまる企業文化」よりも「企業変革を推進するために必要だと思うこと」の割合が高い上位5項目は「正当に評価されていると感じる」「目指すべき姿がはっきりしている」「成果に見合った報酬は得られている」「変革を行う人が報われる」「従業員が変革に対して積極的である」となった。

まとめ

本調査結果からは、企業変革において企業文化が重要視されており、特に部長クラスではその傾向が強いことが明らかになった。一方で、企業変革の成果の実感においては企業文化が好悪両方の影響をもたらしているとの結果も出ており、変革に合わない企業文化が根付いている企業も少なくないことが推察される。

自社に当てはまる企業文化と変革推進に必要とされることでギャップが大きく出た項目を参考に、自社の企業文化を見直す機会としてみてはいかがだろうか。