部下のメンタル不調を経験した人は約4割。不調の原因「職場での人間関係」が最多　MS-Japan調べ

株式会社MS-Japan（本社：東京都千代田区、代表取締役会長兼社長CEO：有本隆浩）は、管理部門・士業のためのビジネスメディア「Manegy（マネジー）」で【「仕事のメンタル不調」と「部下のメンタル不調のフォロー」に関する実態調査】を実施。

同調査は企業に勤める人々を対象に行われ、10月の「健康強調月間」に合わせて発表されたもの。「健康強調月間」は健康保険組合連合会などが国民の健康意識の向上を目的として生活習慣病予防に重点を置いて活動しているもので、2024年度で59回目となる。

参考：健康強調月間（健康保険組合連合会）

調査概要

調査方法：WEBアンケート
調査対象：マネジー会員ユーザー
調査テーマ：「仕事のメンタル不調」と「部下のメンタル不調のフォロー」に関する実態調査
有効回答数：319人
調査実施日：2024年9月13日～9月19日
調査主体：株式会社MS-Japan
出典：MS-Japan調べ
※本調査のグラフ内の構成比は小数点以下第2位を四捨五入しているため、合計しても必ずしも100とはならない場合がある

仕事が原因でメンタルを崩した経験がある人は4割超

本調査では、まずはじめに仕事が原因でメンタルを崩した経験について質問。43.9%が「ある」と回答したことが報告された。

また、仕事が原因でメンタル不調を感じたことがある時期については、責任の増加や業務負荷の蓄積、キャリア上のプレッシャーなどを感じやすい「社会人16年目以降」が最も多く、メンタル不調経験者の55.0%が該当したこともわかっている。次いで、社会人生活のスタート段階にあたる「社会人1～3年目」では、メンタル不調経験者の30.0%が該当したという。

また、仕事が原因でのメンタル不調から、離職や働き方の変更を経験した人が63.6%に及んだことも判明。特に高い割合を示したのは「転職した（32.9%）」であったことも報告されている。

メンタル不調になった原因も聞いており、最多は「職場での人間関係（61.4%）」。次いで「ハラスメント（47.1%）」「長時間労働／業務過多（45.7%）」となったという。

部下のメンタル不調、困ったのは「声掛け・関わり方」

次に本調査では、部下がメンタル不調になった経験があるか質問。その結果、39.0%が「ある」と回答している。

部下がメンタル不調になった際に困った点としては「適切な声掛け・関わり方がわからない（34.5%）」「人員補填・業務のカバー（33.3%）」「適切なフォロー・業務管理がわからない（31.0%）」など、具体的な対応方法に関する項目が上位に挙げられている。

また、その際の対応としては「勤務負担を減らす（時短・軽作業や定型業務への従事、残業・深夜勤務の免除 等）（48.9％）」が最も多く、以降は「定期的に面談を実施（37.8％）」「積極的なコミュニケーションをとる（34.4％）」「チームに状況説明し、理解と協力を求めた（32.2％）」と続いている。

まとめ

メンタル不調の経験を持つビジネスパーソンは一定数存在しており、人間関係や業務の負担が主な要因となっていることが明らかとなった。また、部下がメンタル不調を訴えた際に、対応方法に悩む上司が多いようだ。

従業員のメンタルヘルスケアは、離職防止やエンゲージメント向上においても重要な取り組みとなっている。本人に対するサポートはもちろんのこと、人事担当者や上司を対象に、不調者への対応方法等について学ぶ機会を提供することも、検討する必要がありそうだ。

厚生労働省の「健康日本21（第三次）」では、2027年度までにメンタルヘルス対策に取り組む事業場の割合を80%まで引き上げるとの目標が設定されている。現在取り組みを実施していない企業は、この機会に今後の取り組みを検討してみてはいかがだろうか。

参考：「健康日本21（第三次）」（厚生労働省）