定年後のキャリア検討時期「60代後半」が3割超で最多　ヒューマン調査

教育を中心に人材・介護・保育・美容・スポーツ・IT事業を傘下に持つヒューマンホールディングス株式会社（本社：東京都新宿区、代表取締役社長：佐藤朋也）は、定年退職後に就労している65～74歳の男女1000名を対象として「シニアの仕事観とキャリアに関する実態調査2025」を実施した。

調査概要

期間：2025年1月9日～1月15日
対象：定年退職後に就労している65～74歳の男女
回答数： 1000名（男性：600名／女性：400名）
方法：インターネット調査
出典元：【シニアの仕事観とキャリアに関する実態調査2025 vol.2】（ヒューマンホールディングス株式会社）
※調査結果の構成比は小数点2位以下を四捨五入して算出しているため、合計値は必ずしも100％とはならない

定年後のキャリアプラン「持っている」が約4割

本調査結果を見ると、65～74歳の半数以上（「しっかりと思い描けている（10.9％）」「ぼんやりとだが思い描けている（40.4％）」）が、今後の“なりたい自分”を思い描いていることがわかる。しかし、定年後のキャリアプランについて「持っている」と回答したのは41.4％で半数を下回った。

続いて、定年後のキャリアプランを持っている41.4％を対象に、キャリアプランを検討し始めた時期について質問すると、「60代後半（34.5％）」「50代後半（21.5％）」との回答が上位に。定年退職の年齢はさまざまであるものの、定年退職前から定年後のキャリアプランを検討していた人が少なくないことも明らかになった。

なお本調査では「目標とする貯蓄額」「実際の貯蓄額」についても質問。ともに「3000万円～5000万円未満」が最多となる一方、「実際の貯蓄額」が「1万円～100万円未満」も1割ほどみられ、二極化状態にあることがわかった。

まとめ

労働力不足が社会全体の大きな課題となる中、シニア人材の活用に近年注目が集まっている。本調査では定年後のキャリアプランを持つ人が半数を下回っているとの結果もみられた。

定年後のキャリアプラン検討を始める時期として60代後半が多くなっており、シニア人材活用に向けて、定年を迎える前にキャリアプランを構築する支援を行っていくことの重要性が示唆されたと言えるだろう。シニア人材を積極的に活用したいと考える企業は、体制の構築と併せて、支援策の検討や実施を進めていくべきではないだろうか。