工場勤務者5人に1人が「職場で転倒」経験も、過半数が対策未実施　タニタ調査

健康総合企業の株式会社タニタ（本社：東京都板橋区、代表取締役社長：谷田千里）は「中高年の体力低下に関する意識・実態調査2025」を実施。職場での転倒対策が不十分な状況にあることを報告した。

調査概要

調査タイトル ：中高年の体力低下に関する意識・実態調査2025
調査対象 ：ネットエイジアリサーチのインターネットモニター会員を母集団とする
全国の40歳以上の男女
調査期間 ：2025年4月3日－4月6日
調査方法 ：インターネット調査
調査地域 ：全国
有効回答数 ：1000サンプル
実施機関：ネットエイジア株式会社
出典元：中高年の体力低下に関する意識・実態調査2025を実施（株式会社タニタ）

若い世代でも筋力の衰えを実感

本調査では「自分の運動機能にどのくらい自信があるか」という問いに対し「自信がある」と答えた人は全体の45.1%で、運動機能に自信がない人が過半数を占めたという。年代別では「自信がある」と答えた人の割合は「70代（55.0%）」が一番高く、調査対象者で一番若く低い結果となった「40代（38.0%）」を17ポイント上回っている。

一方で「立ってズボンや靴下を履く際にバランスを崩すことがあるか」という問いでは、80代以上の6割以上が、70代の半数以上が「ある」と回答。さらに「自分の運動機能に自信がある」と答えた70代でも42.7%が「バランスを崩すことがある」と回答したという。また40代でも4人に1人（24.5%）が「バランスを崩すことがある」と回答しており、年齢に関わらず筋力が低下を実感している人が多く存在しているようだ。

職場での転倒7人に1人が経験　転倒防止の取り組みは過半数が「実施なし」

さらに本調査では「職場で転倒したことがあるか」との質問に対し、7人に1人が「ある」と回答したことが明らかになっている。仕事場所別に見ると「ある」と回答した人の割合は「工場（20.5%）」「その他の作業現場（屋外）（28.6%）」「自宅（ホームオフィス等）（25.0%）」では2割以上と「オフィス（5.0%）」と比べて15 ポイント以上高いことも判明した。

一方で、職場で転倒防止のために行われている取り組みについて「特になし」との回答は54.9%と過半数を占めている。実施されている取り組みとしては「ストレッチ・体操を推進（18.6%）」「歩行する場所に物を放置することを禁止（18.0%）」「筋力アップを推進（17.0%）」「床面が汚れている場合はすぐに掃除（14.6%）」「足元が見えるよう適切な明るさの確保（11.4%）」が上位に並んでいる。

仕事場所別に見ると、それぞれで最も高い割合を示した取り組みは以下の通りとなっている。

オフィス ：筋力アップを推進（19.3%）
店舗 ：床面が汚れている場合はすぐに掃除（23.2%）
工場 ：歩行する場所に物を放置することを禁止（31.8%）
病院・介護施設 ：ストレッチ・体操を推進、歩行する場所に物を放置することを禁止（いずれも30.6%）

まとめ

本調査では高齢者が運動機能に自信を持っている一方で、実際には運動機能が低下していることや、40代という若い世代でも筋力の衰えを実感する人が一定数存在していることが明らかにされた。

こうした中で、職場での転倒を経験する人は7人に1人と決して少なくない割合を示しており、工場や屋外の作業現場、ホームオフィスなどの場合、その割合はさらに高くなることも判明している。その一方で、転倒対策を実施する企業の割合は半数以下となっており、リスクがそのままになっている企業が多い実態があるようだ。

厚生労働省によれば、転倒災害は「墜落・転落災害」「はさまれ・巻き込まれ災害」とともに、発生件数の多い労働災害のひとつだという。主な要因として「床の滑り」「段差によるつまづき」「足元が見えないことによる踏み外し」が挙げられており、厚生労働省は対策の重要性を指摘。特設サイトにて資料や教材の配布、セミナーの案内などを実施している。併せて参考にしていただきたい。

参考：転倒災害（職場のあんぜんサイト／厚生労働省）