企業の「ウェルビーイング」理解度・取り組み状況は上昇傾向　月刊総務調査

株式会社月刊総務（所在地：東京都千代田区、代表取締役：豊田健一）は、全国の企業を対象に「ウェルビーイングに関するアンケート調査」を実施。取り組みの状況や、ウェルビーイングに影響する働き方などについて明らかにした。

調査概要

調査名称：ウェルビーイングについての調査
調査機関：株式会社月刊総務
調査対象：『月刊総務』読者、「月刊総務オンライン」メルマガ登録者ほか
調査方法： Webアンケート
調査期間：2025年5月12日〜2025年5月19日
有効回答数：161件
出典元：ウェルビーイングが高く感じるのは「ハイブリッド勤務」。経営層と従業員で理想の出社頻度に差も（株式会社月刊総務）

ウェルビーイングの理解度・取り組み状況は上昇傾向

本調査ではウェルビーイングの理解度について「よく理解している」「なんとなく理解している」と回答する人が合わせて74.5%となり、2022年調査（58.1%）から16.4ポイント増加したことが明らかになった。

また、会社でウェルビーイングに取り組んでいるか尋ねる項目では「とても取り組んでいる」「やや取り組んでいる」が合わせて64.6%で、こちらも2022年調査（51.8%）から12.8ポイント増加したという。

具体的な実施内容としては「健康診断：82.7%」「ストレスチェック：72.1%」「ワーク・ライフ・バランス推進（テレワーク、フレックス制度など）：67.3%」「産休・育休の推進：66.3%」などが高い割合を示している。

ウェルビーイングに取り組む理由、取り組まない理由

続いて本調査では、ウェルビーイングに取り組む理由について質問。その結果、上位には「従業員エンゲージメントの向上：73.1%」「従業員満足の向上：63.5%」「モチベーションの向上：57.7%」「離職率の低下：56.7%」が並んでいる。

一方で、取り組んでいない理由については「何をすればよいかわからない：45.6%」「経営陣の理解がない：42.1%」が多いようだ。

なお、社員のウェルビーイングを測定するアセスメントの実施状況について、実施している企業は28.6%にとどまったという。

従業員の認知状況とウェルビーイングを高める働き方

次に本調査では、ウェルビーイングに関する取り組みが社員に認識されていると思うか質問。その結果「認知されている」は40.4%で、30.8%は「認知されていない」と回答している。

そうした中で、社内への認知を高めるための施策としては「健康経営優良法人認定など外部認定の取得」「社内ポータルや社内報での紹介」「部門横断プロジェクトの設置」「エシカル標語の作成と社内貼り出し」などが挙げられたようだ。

また、ウェルビーイングが高まると感じる働き方について尋ねる項目では「週1、2日出社のハイブリッド：24.2%」が最多で、次いで「出社日を定めないテレワーク：21.7%」「週3、4日出社のハイブリッド：21.1%」が続いている。

まとめ

ウェルビーイングという概念は広く浸透しつつあるようだが、いまだに「何をすればよいかわからない」といった声や「経営陣の理解がない」という声も少なくない。また、ウェルビーイングの測定についても未実施の企業が多く、本質的な取り組みとまでは言えない状況にある可能性も示唆された。

また、ウェルビーイングを高める働き方として「ハイブリッドワーク」との声が多く寄せられている点にも注目したい。出社回帰の傾向もある中で、理想的な働き方については引き続き検討していく必要がありそうだ。

個人や社会がより良い状態となることを目的に取り組んでいくウェルビーイング。より効果的かつ本質的な取り組みとするためにも、制度の制定だけでなく、効果の測定まで適正に実施していくことが重要だろう。