エンゲージメントという言葉の認知度は中小企業で70％近く　三菱総研調査

株式会社三菱総合研究所（代表取締役社長：籔田健二、以下：MRI）が、厚生労働省から委託を受け実施した「令和６年度働く人のワークエンゲージメントの向上に向けた支援事業」の一環である企業アンケート調査報告書が、厚生労働省から公開された。

※ワークエンゲージメント： 仕事へのやりがいや熱意、仕事から得る活力等、個人と仕事の関係に着目した概念。類似の概念として、個人と所属組織との関係性に着目した従業員エンゲージメントがある。

調査概要

調査期間：2024年8月～10月
調査対象：全国の企業1万社
有効回答：約2400社
出典元：「令和６年度働く人のワークエンゲージメントの向上に向けた支援事業」企業アンケート調査報告書（株式会社三菱総合研究所）

エンゲージメントの認知度と働きがい向上による職場の変化

MRIはレポートの公開に当たって、本調査により明らかになった「エンゲージメントという言葉の認知度、理解度」と「働きがい向上による職場の変化」について、抜粋して報告した。

■「エンゲージメント」の認知度
MRIの報告では「エンゲージメントについて言葉を聞いたことがある」が大企業では90%程度、中小企業では70%程度と認知度が高いことが明らかになった、としている。さらに、大企業では「言葉の意味も知っている」企業が70%近く、「エンゲージメント」という言葉が働く現場に浸透していることがうかがえる調査結果となっている。

■働きがい向上による職場の変化
働きがい向上による具体的な効果としては「従業員の定着率の向上（32.7%）」「従業員同士のチームワークの強化（31.8%）」「従業員の仕事への意欲の向上（29.9%）」「従業員の仕事の効率の向上（28.3%）」などを挙げる企業が多く、職場にポジティブな変化が幅広く生まれている様子がみられたという。

まとめ

本調査ではほかにも、働きがい向上に関する取り組みの効果やその測定方法、取り組む上での課題についても明らかにしている。自社の状況と照らし合わせることで、取り組みの過不足や課題の把握に役立つだろう。

MRIは本年度も同事業の委託を受けており、今後は先進的な取り組みを実施する企業へのインタビュー調査や、取り組みに向けたマニュアルの作成、セミナーの実施を予定している。人事担当者としては、今後も注目しておきたい。