約7割が「職場の会議に不満あり」　日経新聞×Job総研共同調査

パーソルキャリア株式会社が運営する調査機関『Job総研』は、日本経済新聞社と共同で「2025年 職場会議の実態調査」を実施。476人の社会人男女を対象に、会議形態の変化をはじめ、会議の理想と実態や会議室の使い方や不満などを調査した。コロナ禍を機に会議の在り方も変化がみられており会議の目的や形態などの設計や、会議室不足といった物理的な課題が再浮上している、と同社は推察。このような状況で社会人の会議に対する意識や実情はどのように変化しているのか、その実態を明らかにした。

調査概要

調査対象者：現在就業中のJobQ Town（ジョブキュータウン）登録者
調査条件：全国／男女／20~50代
調査期間：2025年6月11日〜6月16日
有効回答数：476人
調査方法：インターネット調査
出典元：Job総研『2025年 職場会議の実態調査』を実施しました（パーソルキャリア株式会社）

会議の実施形態の変化と会議への不満

本調査ではまずはじめに、回答者全体の476人に会議の実施形態の変化について質問。その結果「対面開催が増えた派（70.2%）」が大半を占めたという。また、出社回帰による会議の在り方の変化について「感じる派（67.6%）」が7割近くを占めたことも明らかになった。

そうした中で、会議の進め方に対する不満について「ある派（68.7%）」が約7割に。はたらき方別の回答では「出社メイン」の不満が73.7%で「テレワークメイン」の不満が66.4%になったという。

対面会議へ不満を持つ場面としては「議論ではなく共有で終わる（29.6%）」「発言しづらい空気感があるとき（28.4%）」「対面でもPC画面を見ている（23.5%）」などが多いようだ。オンライン会議へ不満を持つ場面については「参加形態によって温度差がある（34.5%）」「空気が読みにくく発言しづらい（31.7%）」「無関係の内職をする人がいる（26.1%）」などが上位に挙げられている。

会議の理想と実態　それぞれの参加形式を選択する理由とは

次に本調査では、会議の頻度について質問。その結果、実施頻度・会議時間・参加人数全ての項目において、現実と理想とに大きな乖離があった。特に、”会議の多さ””会議時間の長さ”を感じている状況にあることが判明したという。会議の理想の実施形態としては「対面派（62.8%）」が多く挙げられている。

また、対面参加を選びたくなる条件については「アイデア出し・議論がある（42.2%）」「戦略決めなど重要度が高い（41.8%）」「誤解を避けたい場合（34.7%）」との声が多いようだ。一方で、オンライン参加を選びたくなる条件としては「一方的な共有がメイン（44.1%）」「参加者が多く発言機会がない（38.2%）」「会議時間が30分以内のもの（33.6%）」との声が多いという。

会議室「不足している」が7割超　会議以外の用途使用が約4割

続いて本調査では、職場の会議室の充実度合いについて質問しており「不足していると思う派（72.6%）」が7割を超えたことが判明。また、職場の会議室への不満として「数の少なさ（42.9%）」との声が最も多く寄せられたという。次いで「取りにくさ（運用面）（35.8%）」「空調などの過ごしやすさ（30.1%）」が挙げられている。

会議室の使い方をたずねる項目では「会議以外でも使う（39.3%）」「会議のみで使う（60.7%）」という結果に。会議以外での使い方としては「プライバシー関連の業務対応（44.9%）」「集中した作業や考え事をする（37.4%）」「ランチや休憩スペース（34.2%）」などが挙げられている。

まとめ

職場での会議に7割もの人が、不満を抱いている状況が明らかになった。対面会議、オンライン会議それぞれに異なる不満があることも浮き彫りになり”会議の質”が問われていることがうかがえる。また、会議室の不足を感じている人も多い中で、会議以外の会議室利用が4割近くある点にも注目だ。

本調査結果からは、会議文化の見直し、会議室の設計の見直しなど、企業として取り組むべき課題が多くあると考えられる。調査結果を参考に自社の状況を見直し、今後の取り組みについて検討してみてはいかがだろうか。