BtoBマーケ担当者「客観的データ」を意思決定で重視、8割超　IDEATECH調査

株式会社IDEATECH（本社：東京都港区、代表取締役社長：石川友夫）は、BtoB企業（主力事業領域「BtoB」「BtoBtoC」「BtoBとBtoCの両方を展開している」）で1年以内に100万円以上の商材導入に関わったマーケティング担当者323名を対象に、調査データのビジネススパーソンの意思決定への関与度に関する調査を実施した。

調査概要

調査方法：IDEATECHが提供するリサーチマーケティング『リサピー®︎』の企画によるインターネット調査
調査期間：2025年8月4日〜同年8月5日
有効回答：BtoB企業（主力事業領域「BtoB」「BtoBtoC」「BtoBとBtoCの両方を展開している」）で1年以内に100万円以上の商材導入に関わったマーケティング担当者323名
出典元：リサピー®︎／株式会社IDEATECH
※合計を100%とするため、一部の数値について端数の処理を行っており、実際の計算値とは若干の差異が生じる場合がある

調査データで自社の課題に気づいた時「共感した」人が多数

本調査ではまずはじめに「Q1.自身の仮説や直感を裏付けるような調査データを探したことはありますか」と質問。その結果「ある（72.7%）」との回答が多数を占めた。また「Q2.外部の調査レポートを見て、自社の課題に気づいたことはありますか」との質問でも「ある（69.4%）」が多数派だった。

続いて、Q2で「ある」と回答した人を対象に「Q3.調査レポートを見て、他社も同様の課題を抱えていることを知った時、どのような感情を一番強く持ちましたか」と質問。「共感した（21.4%）」「新たな発見があった（20.5%）」「安心した（17.9%）」という結果となった。

意思決定における調査データの重要性

続いて「Q4.新しい取り組みを検討/導入する時、社内の意思決定者と共通の認識を持つために効果的だと思う情報を教えてください。（上位3つまで回答）」と質問。その結果、上位に「導入事例やケーススタディ（45.8%）」「業界の調査レポートや統計データ（39.9%）」「市場予測や将来トレンドに関するデータ（24.8%）」といった回答が並んだ。また「Q5.調査データがあることで、組織の課題を全員が同じように捉えられるようになると思いますか」という質問には「非常にそう思う（30.3%）」「ややそう思う（51.1%）」と、約8割が肯定的な回答を示している。

さらに「Q6.意思決定に際して、客観的なデータや調査結果をどの程度重視しますか」との質問には「非常に重視する（27.6%）」「ある程度重視する（57.9%）」との回答が寄せられ、8割超が重視する傾向にあることがわかった。

なお「Q7.有益なデータや洞察を含むコンテンツを読んだ後に、最初に取った行動を全て教えてください（複数回答）」との質問では「社内での共有・検討（社内共有、上司報告、導入検討など）（64.9%）」「施策への活用（企画立案、戦略策定、プレゼン資料への引用など）（41.1%）」「追加の情報収集（Webサイト訪問、資料請求、セミナー申込など）（36.5%）」といった回答が上位に挙がった。

まとめ

外部の調査レポートが単なる情報源としてではなく、自社の課題を客観的に捉え、組織内で共通認識を形成するための「共通言語」として機能していることが可視化された、本調査。同社は「現代においてはデータドリブンな経営が求められているとして組織の意思決定プロセスを効率化し、より確実な事業成長を実現するためには、信頼性の高い調査データや業界レポートの活用が不可欠である」と分析している。

客観的な裏付けの説得力を強化する材料となるのは、調査リポートの持つ力のひとつだ。社内での意思決定プロセスや提案力などに課題感を覚えているときはぜひ、参考にしたい。